「ダイキン情報技術大学（DICT）」というデジタル人財育成機関の存在
これほど高度なAI活用を内製化し、スピーディーに実務へ適用できている背景には、同社が2018年から取り組んでいる独自の社内人財育成プログラム「ダイキン情報技術大学（DICT：Daikin Information Innovation Center Technology）」の存在がある。
製造業において、外部から情報系の新卒や高度なITキャリア人材を急激に獲得することは極めて困難である。そこで同社は、新卒採用者を「1年目は、通常業務に一切就かせず、給与を支払いながらAI・IoTの専門教育に専念させ、2年目は現場に仮配属され、現場課題の解決に取り組む」という大胆な投資に踏み切った。
