モノづくり企業の新規事業開発の難しさとは、まさに「イノベーションのジレンマ」における“共食い”

　デジタル・ディスラプションの波を受け、日本のモノづくり企業にはこれまでにない危機感が溢れている。新しい事業やサービスを創出するにはどうしたらいいのか。頭を抱えている人も多いだろう。

実際に私達がお客様にお話を伺うと、「やらなくてはならない」と考えている人も「たいがいのことはやり尽くされているし」と悩み、仮によいアイディアが見つかったとしても「既存ビジネスが（まだ）強く、経営資源を投下できない」「自社との関係性という意味で、自社の資産をどう活用できるかわからない」「既に立ち上がっているが一貫性がない」というようなことで苦慮されることが多いように思います。

　このようにモノづくり企業の悩みについて語るのは、電通デジタルの加形拓也氏。これまでに多くの業界で商品・サービス開発や組織作りのサポート、コミュニケーション戦略の策定などに携わってきた。

既存の事業領域が新規事業・サービスを実現しようとした時、たとえば経営資源や組織づくりなど考えるべきセンシティブな事項が多くあります。何より既存事業領域の強化や改善と新規事業開発を同時に推進しなければならず、経営資源をどう割いていくかも考えねばなりません。

　そんな加形氏が「これが全てではないが、既存の事業領域が新規事業・サービスを実現しようとした時、特に重要になる」として、3つのヒントを挙げた。