2030年の自動車産業の危機と大変化をデロイトトーマツコンサルティングが予測。

自動車産業は今後、大きな変革の波にみまわれる。大きな要因はCO2排出の抑制の要請がもたらすEV化などのパワートレーンの変化、カーシェアやライドシェアによるシェアリングの加速、そしてIoT/知能化によるモビリティサービス化へのシフトだ。 これらのトレンドは日本の自動車産業にとって大きな危機であるとともに、新たなイノベーションのチャンスでもある。こうした展望をデロイト トーマツ コンサルティングが上梓した新著『モビリティー革命2030 自動車産業の破壊と創造』(日経BP)の内容から紹介する。

[公開日]

[著] BizZine編集部

[タグ] IoT スマートシティ 製造 自動車産業

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2030年に自動車市場は激減する

デロイトトーマツコンサルティングが発行した『モビリティー革命2030』(日経BP)では、「モビリティー革命」を引き起こすドライバーとして以下の3つをあげている。

  • パワートレーンの多様化
  • クルマの知能化・IoT化
  • シェアリングサービスの台頭

個々の要因の未来予測については、これまでも断片的に語られてきたが、「全体観として網羅的に提示したのは初めてと自負する」と本書の全体監修をおこなったデロイト トーマツ コンサルティングの佐瀬真人氏は語る。

デロイト トーマツ コンサルティング パートナー/執行役員 佐瀬真人氏
デロイト トーマツ コンサルティング パートナー/執行役員 佐瀬真人氏

 この本で提示されている自動車産業の未来は、決して明るいものではない。将来的に製造業としての自動車産業の販売利益は激減する。次世代車への移行も決して利益を保証するものではなく、むしろ日本車の従来の競争力だった燃費などの性能面での優位性が消失し、2030年には台数の減少、低価格帯へのシフトによって、売上高は9%、営業利益は7%減少するという。しかし自動車製造販売としての未来は明るくはないものの、モビリティーという産業全体で見た場合、ビジネスモデルの変化が生まれ、そこから大きな付加価値が生まれる可能性もあるという。

モビリティー革命2030
『モビリティー革命2030 自動車産業の破壊と創造』(デロイト トーマツ コンサルティング著 日経BP) Amazonリンク

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