i.lab流「ビジネスデザイン×研究開発×知財」によるイノベーション支援とは?

i.lab 横田幸信氏 × 新隼人氏 × 村越淳氏 × 寺田知彦氏 特別インタビュー:前編

 日本の大企業が新たな価値を創造し続けることにおいて、どのような可能性があるのか、そのために何が必要なのか――。本連載では、イノベーション創出・実現のためのコンサルティングファームである「i.lab」の気鋭の4名(横田幸信氏、新隼人氏、村越淳氏、寺田知彦氏)による、企業内の事業開発担当者へのインタビューを通じ、大きな組織に効果的な「イノベーションの手法」を探る。初回となる今回は、i.lab自身の設立の経緯を伺いながら、組織としての役割や目的について紹介する。

[公開日]

[語り手] 横田 幸信 新 隼人 村越 淳 寺田 知彦 [取材・構成] 伊藤 真美 [写] 和久田 知博 [編] 栗原 茂(Biz/Zine編集部)

[タグ] ビジネスデザイン 事業開発 イノベーションマネジメント 研究開発 知財 R&D プロダクトデザイン

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i.schoolを母体として誕生した「i.lab」──人間中心によるイノベーションメソッドを提供

——大手企業のイノベーションを担うコンサルファームとして注目を集める「i.lab」ですが、まずは代表の横田さんから、設立の目的やご経緯についてお話しいただけますか。

横田
 まずは「i.lab」の母体である「i.school」から簡単にご紹介したいと思います。「i.school」は、イノベーション人材の育成を目的に、東大の「知の構造化センター」が2009年に設立した教育プログラムです。従来の技術起点型ではなく、人の知覚や行動、価値観などに基づく「人間中心」をイノベーションのベースと考え、思考法や方法論に至るまで幅広い研究・教育を行っています。

 実践的な教育が行われているとはいえ、東大が提供するプログラムなので、受講者は東大の学生とスポンサー企業からの派遣者で構成され、扱う課題も必ずしも一部の企業に寄与するものではありません。そのため、スポンサー企業からはもっとi.schoolでの知見を活かして自社の案件に本気で取り組んでもらえないかとリクエストがあがっていました。

 そこでi.schoolの創設者の一人でエグゼクティブ・ディレクターを務める東大の堀井秀之教授をアドバイザーとして迎え、同じくディレクターである私が代表となって、2011年12月にイノベーション・ラボラトリー株式会社(通称i.lab)の設立に至ったわけです。

——i.schoolで研究・開発されたイノベーションを起こすための手法とは、具体的にはどのようものになるのですか。また、顧客となる大手企業はどこに期待を寄せているのでしょうか。

横田
 「イノベーションを起こす」というと、カリスマ性のある一人の天才がアイディアを思いつき、事業として開発し急成長させ、世の中を大きく変えるというイメージがあるかもしれません。しかし、大企業の場合は、様々な部署に様々な新しい技術や気づきといった“イノベーションの種”があり、それらの価値を共有して、多くの人と合意形成しながら事業として育てていくことが求められます。そのためには一人ひとりにオーナーシップを持ってもらい、推進力を持たせることが有効です。「i.school」のプログラムも同様に、グループでアイディアを出して、みんながそのアイディアに愛着を持つことを大切にしています。そうした手法に共感いただき、かつ課題意識と合致したことから、大手企業の方々にお声がけいただいているのだと思います。

 実はi.lab設立の直接的なきっかけとなったのは、とある大手製造企業のプロジェクトでした。組織の大きな方向性を決定する総合企画部で既にテーマが決まっている中でi.schoolのプログラム提供について要請をいただき、大急ぎで株式会社を立ち上げました。それだけi.schoolのイノベーションプログラムに実効性を感じていただけたのだと理解しています。

横田 幸信横田 幸信 氏(i.lab Managing Director)
i.school ディレクター。NPO法人Motivation Maker ディレクター。九州大学理学部物理学科卒業、九州大学大学院理学府凝縮系科学専攻修士課程修了、東京大学大学院工学系研究科先端学際工学専攻博士課程中途退学。修士課程修了後は、野村総合研究所にて事業戦略や組織改革、ブランド戦略などの経営コンサルティング業務に携わり、その後、東京大学先端科学技術研究センター技術補佐員及び博士課程学生を経て現職。
イノベーション教育の先駆的機関であるi.schoolではディレクターとして活動全体のマネジメントを行う。現在は、イノベーション創出のためのプロセス設計とマネジメント方法を専門として、大学及び産業界の垣根を超えたコンサルティング活動と実践的研究・教育活動を行っている。

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