教育IT市場には今までどのような変遷があったのか？

――まず、教育×テクノロジー、いわゆる「EdTech」の定義とこれまでの教育IT市場の変遷について、簡単に解説してください。

佐藤 昌宏 デジタルハリウッド大学大学院 教授
デジタルハリウッド大学大学院Effective Learning Lab.主宰。「デジタル技術を活用して新しい教育を創る」を研究テーマとし、世界の教育×ITの先端動向に関する情報を広く発信している。テクノロジーにより教育にイノベーションを起こすムーブメントEdTech分野の第一人者として、EdTech系スタートアップ各社がサービスを発表し合うEdTech Japan Pitch Festival、大企業によるEdTech支援プログラムEdTech Campのプロデュースなども手がける。

　EdTech（教育×テクノロジー）とは、「デジタルテクノロジーを活用し、教育という仕組み、産業（ビジネスモデル）、学習スタイル、コンテンツなどにイノベーションを起こすムーブメント」を指す言葉です。

　90年代から加速的に進化してきたデジタルテクノロジーは、インターネット革命と呼ばれ、教育分野ではまず大企業を中心に「eラーニング」が普及し始めました。成果としては企業内の遠隔教育などにより大きな経費削減（企業の出張費など）をもたらしましたが、驚くようなイノベーション（学習効果や利便性の向上、価格破壊など）を起こすには至りませんでした。

　その後、ウェブテクノロジーを中心とした劇的なデジタルテクノロジーの発展に伴い、リソースの少ないスタートアップでも教育という大きな課題に挑戦しやすい環境が整ってきたのが2010年頃です。必ずしも教育の専門家ではないスタートアップがスピードと技術力、創造性を活用し、教育に新たな投げかけをすることが可能になって、いわゆるEdTechの動きが活発になってきました。

　一方、公教育界では、2013年の「2020年までにすべての学校で1人1台のタブレットを導入したIT授業を実現する」閣議決定（教育振興基本計画）を受け、昨年（2014年）あたりからテクノロジー採用の取り組みが本格化してきています。

　たとえば、この閣議決定の実現に向けて活動している産官学の関係者を連携する「ICTコネクト21」という団体が今年、発足しました。「ICTコネクト21」は、学習履歴をビッグデータとして蓄積し、クラウドにアップしてオープンに使えるようにする学習教育オープンプラットフォームの設立を目指しています。スタートアップ、学校、NPOなどのこれまでの各者各様の取り組みを横串でつなぐこうした後押しのおかげで、EdTechが教育の本流に取り込まれていく動きは今後加速していくでしょう。

　また、日本の教育市場は2,500億USドル[30兆円規模]（2011年数値：「世界の教育産業の全体像」三井物産戦略研究所／2013年発行）ともいわれ、米国、中国に次ぐ世界第3位の市場規模があり、海外から見てもビジネス面でとても魅力的です。まだ多くの参入障壁はあるものの、今後、海外のプレイヤーも増えてくると思います。