今回の調査結果から、日本の企業はデータ分析を優先事項として捉えていないという全体像が浮き彫りになった。事業に成功に導く最大の手段は「データと分析」であると回答した回答者は21％にとどまった。しかし、調査データをさらに掘り下げてみると、業種ごとに明らかな差異があることが分かったという。
大企業（従業員数500人以上）に勤務する回答者の71％が、「データ分析は生産性、成長、革新を加速させる」と回答した一方で、小規模企業（従業員数2～9人）で同様の回答をした人は4分の1にとどまった。このことから、大企業は小規模企業と比べるとはるかにデータ分析が自社にもたらすメリットに目を向けていることが分かる。
主な調査結果
- 日本企業は「データ分析を優先事項として捉えていない」という全体像が浮き彫りに。自社事業を成功に導いてくれる最大の手段は「データ分析」と回答した人は21％にとどまる。
- 企業規模によりデータ分析の重要性に対する捉え方の差は大きく、大企業に勤務する回答者の71％が「データ分析は生産性、成長、革新を加速させる」と回答する一方で、小規模企業は25％未満にとどまる。
- 業界別にみると、データ分析において最もリードしているのは製造業で、回答者全体の33％が「導入を予定している」または「既に導入している」と回答。
- 大企業では65％が「データ分析から得た見識に基づいて意思決定を行う」と回答。
- データ分析における課題について最も多かった回答は、「データ人材の不足」。大企業にとってデータ関連の最大の課題は、「データサイエンスに対する理解と分析能力が不十分である」（21％）。
