スタートアップの時代の終わり（そしてプロジェクトの時代）

　元Microsoft Ventures Evangelistで、2015年5月から自主サバティカル中の馬田隆明氏。「Medium」掲載の氏のブログが話題だ。記事転載（再編集）にて、スタートアップ時代の終焉とプロジェクト時代の始まりを探る本連載。 　第1回目の記事は、「スタートアップの時代の終わり（そしてプロジェクトの時代）」をお届けする。

大企業による「イノベーションのジレンマ」の“回避”、そのスタートアップへの影響

　元マイクロソフト・ベンチャーズ エヴァンジェリストで、2015年5月から自主サバティカル中の馬田隆明氏。「Medium」掲載の氏のブログが話題だ。記事転載（再編集）にて、スタートアップ時代の終焉とプロジェクト時代の始まりを探る本連載。 　第2回目の記事は、「大企業とスタートアップ」をお届けする。

「社会に良い影響を与えれば儲かる」という流れ―次のスタートアップのパーティー会場

　元マイクロソフト・ベンチャーズ エヴァンジェリストで、2015年5月から自主サバティカル中の馬田隆明氏。「Medium」掲載の氏のブログが話題だ。記事転載（再編集）にて、スタートアップ時代の終焉とプロジェクト時代の始まりを探る本連載。 　第3回目の記事は、「次のスタートアップのパーティー会場を探して」（前編）をお届けする。

「社会的インパクト投資」とプロジェクト―次のスタートアップのパーティー会場

　元マイクロソフト・ベンチャーズ エヴァンジェリストで、2015年5月から自主サバティカル中の馬田隆明氏。「Medium」掲載の氏のブログが話題だ。記事転載（再編集）にて、スタートアップ時代の終焉とプロジェクト時代の始まりを探る本連載。 　第3回目の記事は、「次のスタートアップのパーティー会場を探して」（後編）をお届けする。

スタートアップが育つ街に必要な “変わったもの”を受け入れる土壌とテクノロジー

　より良い「スタートアップ・エコシステム」はどういった形なのか？　そして、それを成り立たせるために必要な要素とは？　その輪郭と本質を明らかにすべく、様々な識者を迎える本鼎談連載。第1回ゲストは、東京大学 産学協創推進本部 本郷テックガレージ ディレクターを務め、オープンイノベーションとスタートアップ・エコシステムに関するMedium（ミディアム）の記事が話題を集めた馬田隆明氏。鼎談のナビゲーターは前回に続き、Supernova, Inc. Co-Founder & Directorの栗島祐介氏と...

オープンイノベーションを“都市伝説”にしない「スケーラレーター」としての大企業の役割

　より良い「スタートアップ・エコシステム」のカタチを、多くの識者との鼎談で探求する本連載。第1回ゲストは、東京大学 産学協創推進本部 本郷テックガレージ ディレクターで、オープンイノベーションとスタートアップ・エコシステムに関するMedium（ミディアム）の記事が話題を集めた馬田隆明氏。鼎談のナビゲーターは、Supernova, Inc. Co-Founder & Directorの栗島祐介氏と、東京急行電鉄株式会社の「東急アクセラレートプログラム」運営統括である加藤由将氏が務めた。前編は大企業...

「都市空間」という視点で考える、スタートアップ・エコシステムの土壌を豊かにするもの

　『本質的なイノベーションに必要なものは「スタートアップ・エコシステム」にあるのではないか？』。その問いからスタートした本連載は、Supernova, Inc. Co-Founder & Directorの栗島祐介氏と、東京急行電鉄株式会社で「東急アクセラレートプログラム」運営統括を務める加藤由将氏がナビゲーターを務める鼎談連載だ。 　連載のイントロパートとして、栗島氏と加藤氏の対談を前後編でお届けする。前編は2000年代初頭の「ビットバレー構想」を振り返りながら、大企業とスタートアップがどの...

「スタートアップバブル」は繰り返すのか──大企業とベンチャーの適正な付き合い方

　本質的なイノベーションに必要なものとは何だろう？　Biz/Zineではその要素を「スタートアップ・エコシステム」にあると考える。そこで今回、「スタートアップ・エコシステム」にフォーカスした鼎談連載を始めることにした。より良い「スタートアップ・エコシステム」はどういった形なのか？　そして、それを成り立たせるために必要な要素とは？　今後はさまざまなプレイヤーや企業を招き、鼎談でその輪郭と本質を明らかにしていくつもりだ。 　鼎談のナビゲーターは、Supernova, Inc. Co-Founder...

イノベーションを産み落とす“ホットスポット”は「コミュニティ」から生まれる

　100年以上続くイノベーター育成の循環システムを創りたい。本連載では、そんなビジョンを持って活動する共創型オープンコミュニティ「Supernova（スーパーノヴァ）」から見たスタートアップエコシステムをテーマとして、イノベーションが産み落とされる構造と背景を理解し、イノベーションに再現性を持たせるために必要な要素を探ります。その核となるのは「コミュニティ」です。

7人の支援者が語る起業家を増やす「カジュアルな起業」、コミュニティが育つ「古いビル」

　2000年代初頭、「ビットバレー」と呼ばれITベンチャー・スタートアップの集積地となっていた渋谷。再び、渋谷はあの頃のような盛り上がりを見せることはできるのか？　2017年2月28日、渋谷のスタートアップ・エコシステムについて考えるイベント「Shibuya Startup Ecosystem」が開催された。 　イベント内の「パネルディスカッション〜VC編〜」には、D4V（Design for Ventures） COO 伊藤健吾氏、　ANRI Founder and General Part...

「イノベーションのジレンマ」の克服に、大企業とベンチャー企業との提携が不可欠な理由

　2017年2月13日、起業を目指す人々を支援するため、ワーキングスペースの提供や起業相談を行っているSTARTUP HUB TOKYOにて、「“大企業発”オープンイノベーションとベンチャービジネスの融合がもたらす新たな成長モデルを考える」と題されたイベントが開催された。実際に新規事業を推進するための施策を行っている、パナソニック株式会社の岩坂さんと株式会社NTTデータの神谷さんが登壇し、実例をもとに“大企業発”のオープンイノベーションの可能性について語った。

コーポレート・アクセラレーターとは何か―大企業とベンチャーの理想の関係をつくる方法

　2016年に入り、日本でもにわかに注目されつつあるオープンイノベーションの最先端手法「コーポレート・アクセラレーター・プログラム」。コーポレート・アクセラレーターとは、大手企業とベンチャー企業が共同で、新規事業創造やイノベーションを目指すための方法論だ。全4回に渡りお届けする連載の第一回目では、コーポレート・アクセラレーター入門と称し、「アクセラレーターとインキュベーターの違い」にはじまり、なぜ今コーポレート・アクセラレーターが求められているのか。そして大手企業とベンチャー企業、両者にとっての...

世界最先端のコーポレートアクセラレーターの今を知る「5つのケース」

　2016年に入り、日本でもにわかに注目されつつあるオープンイノベーションの最先端手法「コーポレートアクセラレーター・プログラム」。コーポレートアクセラレーターとは、大手企業とベンチャー企業が共同で、新規事業創造やイノベーションを目指すための方法論だ。全4回に渡りお届けする連載の第二回目では、世界最先端のコーポレートアクセラレーターの事例を5つ取り上げる。連載第一回目でも登場したディズニー・アクセラレーターから、フィットネスメーカーや出版系のコーポレートアクセラレータープログラムまで、幅広い事例...

ソニー斉藤氏が語る新規事業の秘訣は「共に育てるコンセプト」と「アメーバ型チーム」

　ソニーは2014年1月、世界最大の家電見本市「International CES」にて新コンセプト「Life Space UX」を発表した。米国で2014年9月から販売開始した（日本では2015年１月）「4K超短焦点プロジェクター」を皮切りに、新しいタイプの製品を発売している。この製品シリーズの企画、開発、販売を手がけるのは、同社のTS事業準備室。室長の斉藤博氏に株式会社biotopeの小林泰紘氏が、製品化にこぎつけるまでの経緯や、直面した課題、自身やチームのビジョンについてインタビューした。

イントラプレナーの伴走者である「カタリスト型人材」が組織でのイノベーションを加速させる

　前回は、イントラプレナーが組織を動かしていくための「顧客エビデンスに基づく説得」「ビジョンを物語として広げていくナラティブ・アプローチ」「組織のビジョンや存在意義への原点回帰」という3つの武器を紹介した。今回は、イントラプレナーを支援していくためにイノベーション先進企業が実践している２つの方向性を紹介したい。一つは「ビジョンや戦略との調整支援」、もう一つは「変革を共に生み出していけるカタリスト型人材の育成」だ。今までの記事はこちら。

イントラプレナーが組織を動かすための3つの武器「顧客データ・未来の物語・原点回帰」

　2016年11月、世界中から企業イノベーションの担い手たちが集結する「イントラプレナーシップ・カンファレンス」が米国シリコンバレーで開催された。昨年に続き、唯一の日本人として参加した株式会社biotope小林泰紘氏が、「イノベーションを持続的に生み出し続けるために求められる視点転換」をテーマに、個人や組織が企業イノベーションを加速させていくための最先端の実践知をお伝えする。前回、前々回に続く今回は、イントラプレナーが組織を巻き込んでいくために必要な3つの武器「顧客データ・未来の物語・原点回帰」...

“オープンイノベーションの先”にある「内側からの変革」と「外部との協働」の相互作用

　2016年11月、世界中から企業イノベーションの担い手たちが集結する「イントラプレナーシップ・カンファレンス」が米国シリコンバレーで開催された。欧州に始まり、30か国以上に広がる企業イノベーションのグローバルプラットフォームでは何が語られているのか。昨年に続き、唯一の日本人として参加した株式会社biotope小林泰紘氏が、「イノベーションを持続的に生み出し続けるために求められる視点転換」をテーマに、個人や組織が企業イノベーションを加速させていくための最先端の実践知をお伝えする。第1回の続きとな...

世界のイントラプレナーの共通認識としてある「組織変革」や「組織文化」の重要性

　2016年11月、世界中から企業イノベーションの担い手たちが集結する「イントラプレナーシップ・カンファレンス」が米国シリコンバレーで開催された。欧州に始まり、すでに30か国以上に広がる企業イノベーションのグローバルプラットフォームでは何が語られているのか。昨年に続き、唯一の日本人として参加した株式会社biotope小林泰紘氏が、「イノベーションを持続的に生み出し続けるために求められる視点転換」をテーマに、個人や組織が企業イノベーションを加速させていくための最先端の実践知をお伝えする。第1回の今...

組織が「問題解決のパラドクス」に陥らないために必要な、リーダーの“触媒”としての役割

　前回のコラムや関連する記事（武井さん対談前編・後編、渡邉さん鼎談前編・後編など）を読んだ方からは、「コラボレーティブで経験から学習する組織になるためには信頼関係がなければ変わりようがないのではないか」という意見を多数いただいた。確かに、新しいコラボレーティブで経験から学習する組織のあり方を実践している組織には、確固たる信頼関係があるように見える。だが、それは結果であって、原因ではない。大切なのは、結果として信頼関係が生み出されるようなプロセス、そのプロセスを生み出す日々の実践（プラクティス）を...

新しい組織は「階層構造」から「共同体」になり、リーダーは「ファシリテーター」となる

　組織論の領域でも、これまでにコラボレーションを促進し、経験からの学びを活かす組織のあり方は研究されてきた。これらの研究では、旧来の階層構造とは異なる「共同体(community)」として組織を捉え直す研究が展開されている。前回のコラムの流れを受け、第2回のコラムでは、「実践の共同体(community of practice)」と「協働する共同体(collaborative community)」という二つの共同体についての議論を紹介し、「コラボレーションの促進」と「経験からの学び」がどのよう...

イノベーションを生む組織が「コラボレーションの促進」と「経験からの学び」を重視する理由

　日本の企業社会は、今大きく変わろうとしている。日本企業の低迷を打ち破るべくイノベーションの必要性が叫ばれる一方で、働き方改革への切実なる要請も高まっている。マネジメント理論では、ホラクラシーやリーン・スタートアップなどの新しい概念が登場し、一方で、システム思考や社会構成主義に代表される新しい考え方にも徐々に関心が高まっている。様々な概念や考え方が登場することは、使える道具が増えるという意味では良い。しかし、一方で、あまりのスピードで次々と現れる様々な考え方に対して、これらが一体何を論点とし、何...

リーダーが「哲学を説き、プロセスを教える」組織が、“外資系金融の常識”を打ち破る理由

　埼玉大学の宇田川元一准教授は前回のコラムにて、イノベーティブでありつつ組織としての合理性をもつ「協働する共同体」の一例として、コムジェスト・グループに触れた。1985年にフランスで設立された独立系の投資運用会社である同社は、世界5地域に拠点を持ち、20以上の国籍を持つ約140人の社員が在籍する。従来型の投資運用会社のイメージとは真逆の実態を持ち、常識に流されず自らの信じる道を進む組織は、どのように実現しているのか？　宇田川氏と、コムジェスト日本法人のマーケティング＆IRマネージャーである渡邉敬...

スタープレイヤーに依存せずチームで成果を残す組織にある「透明性」と「当事者性」とは

　埼玉大学の宇田川元一准教授は前回のコラムにて、イノベーティブでありつつ組織としての合理性をもつ「協働する共同体」の一例として、コムジェスト・グループに触れた。1985年にフランスで設立された独立系の投資運用会社である同社は、世界5地域に拠点を持ち、20以上の国籍を持つ約140人の社員が在籍する。従来型の投資運用会社のイメージとは真逆の実態を持ち、常識に流されず自らの信じる道を進む組織は、どのように実現しているのか？　宇田川氏と、コムジェスト日本法人のマーケティング＆IRマネージャーである渡邉敬...