ガートナーの調査では、日本国内の企業のうち、データを「全社的に利活用している」と答えた企業は20％だった。「一部の事業・組織で利活用している」と答えた企業の割合は36％であり、過半数の企業が、データを利活用していることが明らかになったという。

データ利活用の現状
出典：ガートナー (ITデマンド・リサーチ)／調査：2018年11月

　一方、現時点で活用可能なデータからビジネスに十分な成果を得られているかという質問に対しては、「十分に得ている」と回答した企業は3％で、「ある程度得ている」の34％を加えても合計で37％という結果だった。

利活用可能なデータによるビジネスへの成果
出典：ガートナー (ITデマンド・リサーチ)／調査：2018年11月

　ガートナーは、日本では、半数以上の企業がデータを利活用しているものの、利用可能なデータから何らかのビジネス成果を得ている企業は、全体の3分の1にすぎない現状が浮き彫りになったとしている。

　データを「全社的に利活用している」とした20％の企業に限定した場合、ビジネス上の成果を「十分に得ている」という割合は12％だったという。しかし、「一部の事業・組織で利活用している」とした36％の企業に限定すると、成果を得ている割合は1％に減少し、それ以外の企業では0％だったとしている。

データ利活用の状況×ビジネスへの成果
出典：ガートナー (ITデマンド・リサーチ)／調査：2018年11月

　ガートナーは今回、成果の有無が定量的な指標に基づいたものかを検証するために、ビジネス成果を判断する定量的な指標の有無も調査している。その結果、データを利活用している企業やビジネス上の成果を得ている企業ほど、定量的な指標を定めていることが明らかになったという。

　今回の調査結果について、ガートナーのアナリストでシニア プリンシパルの一志達也は「データの利活用からビジネス上の成果が得られているかを確かめるためにも、現状を把握したり改善を実感するためにも、指標が必要です。定量的な指標を定め、データの利活用を全社的に根付かせるのは、決して容易なことではありません。データを扱うスキルを備え、一定以上の経験を有する人材が組織全体にいなければ、データを利活用する文化は醸成されにくく、十分な成果を得ることもできないでしょう。それだけに、人材の確保は重要ですが、多くの企業では育成や採用の取り組みが進んでいません。人事部門の協力を仰ぎながら、長期的、短期的に人材を確保する方法を計画し、文化醸成と人材育成の両面から取り組んでいくことが重要です」と話した。