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TableauとIDC、アジア太平洋地域におけるデータ対応力指標の調査結果を発表

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 Tableau Softwareは、IDCと共に開発したデータレディネスインデックス(以下、DRI)を使ったアジア太平洋地域における調査結果を発表した。

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 Tableau SoftwareとIDCは、アジア太平洋地域の700以上の組織を対象に、「分析が組織の広範に浸透し、データを業務の中核とするための組織の能力」を意味する「データレディネス」を決定する5つの項目を調査して指標化し、成熟度を3つの段階(先行レベル、発展途上レベル、遅滞レベル)に分類した。

 調査によると、データレディネスの高い先行レベルの企業は、遅滞レベルの組織より、平均90%高いビジネスパフォーマンスを達成しているという。それにも関わらず、先行レベルに入る企業は20%にとどまっており、発展途上レベル(66%)、遅滞レベル(14%)という結果だった。

 今回発表したDRIスコアでは、日本は、オーストラリア、シンガポールに次いで3番目に位置付けられている。しかし、先行レベルの日本の組織はわずか8%で、シンガポール(52%)、オーストラリア(49.5%)とは大きく異なる。日本は発展途上レベルの組織数が、最も多い82%だった。日本の組織は、過去および未来の投資のためにガバナンス、プロセス、テクノロジー(30~34%)を優先しており、人材開発を重視していないことが示唆されたという。これは従業員のデータスキルや組織全体にわたる協力など、人材に関連する特性が主な促進力となっているAPAC全体の結果とは対照的な結果だったとしている。

 Tableau Japan 社長の佐藤豊氏は「データドリブンとなることは、長い間、その方がいいと思われていましたが、今やあらゆる組織の変革戦略において不可欠となっています。この調査結果から申し上げますと、データレディネスを効果的に進めていくには、日本の組織は、より人材に重点を置き、人材開発に投資する必要があります。人々にはデータカルチャーを作りあげる戦略を実行に移す力があり、このプロセスに変化をもたらす担い手となります。当社が最近発表した、計画、推奨、ガイドラインとなる戦略的なフレームワークとなるTableau Blueprintは、お客様が包括的なアプローチを採用して、データドリブンへ移行することを支援します」と語った。

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BizZine編集部(ビズジンヘンシュウブ)

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