ガートナージャパン（以下、Gartner）は、日本におけるデータ活用の取り組みに関する調査を7月に実施し、その結果を発表した。

　自社のデータ活用で得ている成果に対する評価を尋ねたところ、「全社的に十分な成果を得ている」との回答は2.2％にとどまり、ほとんどの企業では全社的な成果を得るまで至っていないことが明らかになったという。一方で、自社の一部も含めて「ある程度」の成果を得ていると回答した割合は、合わせて78.8％に上った。

データ活用に対する積極性を評価して高めることが重要

　回答者自身のデータ活用に対する取り組み姿勢ならびに所属する組織（自社）の取り組み姿勢について尋ねた設問では、自身が「非常に積極的」であるとした回答者が19.0％であったのに対し、自社が「非常に積極的」とした回答者は8.3％だった。

　一方、自身のデータ活用の取り組みに対して、積極的あるいは消極的と評価する理由について複数回答で尋ねたところ、積極的な理由の上位3項目には、データが意思決定に役立つ（71.7％）、ビジネス状況を把握できる（68.6％）、関係者への説得力が向上する（65.9％）が挙げられた。消極的な理由の上位3項目は、必要なデータが手に入らない（60.6％）、スキルが不足している（54.5％）、周囲が消極的（36.4％）となった。

データ活用に関する自社の従業員教育・資格制度の状況

　同調査では、データ活用に関する自社の従業員教育や資格制度の状況についても尋ねた。その結果、半数強の組織が、何かしらの教育環境や制度を持っていたが、「教育や資格制度、手当はない」を選択した組織が、43.6％で最多だった（図1参照）。

　Gartnerは、データ活用を推進してビジネス成果を得たいと考える組織のデータとアナリティクス（D＆A）のリーダーは、単なる人材不足以上に、スキルの適切な配置と役割の定義を考える必要があるとしている。