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[0]目次
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[1]今週のホットトピック！
[2]2019年度記事ランキング！
[3]新着ニュース
[4]配信停止の方法

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[1] 今週のホットトピック！
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こんにちは。Biz/Zine（ビズジン）編集部・梶川です。

『両利きの経営』の共著者スタンフォード大学経営大学院
チャールズ・A・オライリー教授が来日。

『両利きの組織をつくる――大企業病を打破する「攻めと守りの経営」』の
共著者の加藤雅則氏、両利きの経営を実践しているAGCの
代表取締役CEO島村琢哉氏、カリフォルニア大学サンディエゴ校
グローバル政策・戦略大学院のウリケ・シェーデ教授、
立教大学大学院の梅本龍夫特任教授を交え、
両利きの経営をどのように実践していけばいいのかを語っています。

【前編】
成熟企業が生き残る道は「両利きの経営」
──チャールズ・A・オライリー教授が語る本質とは？
https://bizzine.jp/article/detail/4381?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email&utm_campaign=all

【後編】
なぜAGCは「両利きの経営」を実践できたのか
──島村CEOと語る「深掘り」と「探索」を共存させる経営
https://bizzine.jp/article/detail/4382?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email&utm_campaign=all

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[2] 新着記事：7本（2020-03-23～2020-03-30）
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◆あらゆるステークホルダーを企業のファンにする
「ディスクロージャー2.0」とは？
　太田 努［著］
　これまでは、企業による情報開示といえば、投資家や金融機関に対して情報を開
示する「ディスクロージャー」ばかりが重視されてきました。しかし、SNSや口コ
ミサイトの隆盛にともない、誰もが広く情報を発信できる時代となりました。情報
発信･収集手段が多様化して便利になった反面、企業の意図しない情報が拡散して
しまうリスクを抱えるようになっています。
　そのような時代だからこそ、企業は、投資家だけでなく、社員や顧客などにも情
報を開示し、それぞれに適したコミュニケーションをとる必要があります。あらゆ
るステークホルダーに情報を開示しなければならない。これは「ディスクロージャ
ー2.0」とも呼べるほどの大きな変化です。本稿では、企業は誰に・どのようにし
て情報を届けるかを事例とともにご紹介していきたいと思います。
https://bizzine.jp/article/detail/4320?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

◆宇田川先生と語る、組織の溝を解消するリーダーの役割
──形骸化したビジョンではなく、紡がれた文脈を読む
　宇田川 元一［講演者］
　先の読めない時代に企業が生き残り、成長し続けるためには、イノベーションが
不可欠であり、人材や組織のマインドセットのアップデートも欠かせない。しかし
ながら、頭で理解はしていても実現できている組織は少なく、そこには組織の変革
を妨げる「3つの溝」が存在するという。その実態と“解消”をするための方策と
はどのようなものなのか。前編に続く後編では、埼玉大学大学院准教授の宇田川元
一氏、Unipos株式会社代表取締役社長の斉藤知明氏、株式会社リクルートマネジメ
ントソリューションズの荒金泰史氏が参加したパネルディスカッションの模様をレ
ポートする。
https://bizzine.jp/article/detail/4454?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

◆マーケティング全体最適を阻むのは経営との「分断」
【M-Force西口氏×サイカ平尾氏対談】
　高島 知子［著］
　オンラインとオフラインを統合した、全体最適なマーケティング活動の重要性が
叫ばれて久しいが、実践できている企業はまだ少ない。本記事では、サイカが提供
する広告効果分析ツール「XICA magellan（サイカ マゼラン）」で行うMMM（マー
ケティング・ミックス・モデリング）をテーマに、サイカの平尾喜昭氏と、顧客起
点マーケティングを提唱するMarketing Forceの西口一希氏が議論。MMMによるROI
の正しい把握、そして経営へのインパクトのもたらし方を探った。
https://bizzine.jp/article/detail/4468?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

◆リーダーが「自分のナラティヴ」を脇に置き、
“問題児”を“花形”にする事業機会に気づくには？
　宇田川 元一［講演者］
　先の読めない時代に企業が生き残り成長し続けるためには、イノベーションが不
可欠であり人材や組織のマインドセットのアップデートが欠かせない。しかしなが
ら、頭で理解はしていても実現できている組織は少なく、そこには組織の変革を妨
げる「3つの溝」が存在するという。その実態と“解消”のための方策とはどのよ
うなものなのか。組織におけるナラティヴ（双方にある、解釈の枠組み）の溝が何
かを説き、組織での対話を促進する考え方を研究する宇田川元一氏の講演を中心に
レポートする。
https://bizzine.jp/article/detail/4365?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

◆CVCでの「ベンチャー評価」の実務── 成長段階で異なる
「経営陣・事業・市場」の検証ポイントとは？
　戸祭 陽介［著］
　今回は、投資判断の実務に少しだけ踏み込み、VCの最重要業務であるベンチャー
の評価について書いてみたいと思います。ベンチャー評価には決まった方法はなく
、各キャピタリストが独自の評価方法を選択しています。ここでは筆者が実際に行
っている評価の考え方についてご紹介したいと思います。基本にあるのは「成長す
るベンチャーでなければシナジーを生み出すことはできない」という考えで、それ
に基づき「この事業は成長するのか？」という視点で検証を進めます。
https://bizzine.jp/article/detail/4440?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

◆なぜAGCは「両利きの経営」を実践できたのか
──島村CEOと語る「深掘り」と「探索」を共存させる経営
　チャールズ・A・オライリー［講演者］
　「両利きの経営」の提唱者であるスタンフォード大学経営大学院チャールズ・A
・オライリー教授が「両利きの経営を実践している」と認めた日本の企業AGCの取
り組みを取り上げた『両利きの組織をつくる――大企業病を打破する「攻めと守り
の経営」』（英治出版）が今年3月に発刊された。出版記念イベントのレポート後
編では、共著者の加藤雅則氏（アクション・デザイン代表、組織コンサルタント）
の講演やAGCの島村琢哉代表取締役CEOとのクロストーク、オライリー教授、ウリケ
・シェーデ教授（カリフォルニア大学サンディエゴ校 グローバル政策・戦略大学
院）らも加わったパネルディスカッションの様子をお伝えする。
https://bizzine.jp/article/detail/4382?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

◆成熟企業が生き残る道は「両利きの経営」
──チャールズ・A・オライリー教授が語る本質とは？
　チャールズ・A・オライリー［講演者］
　2019年に日本語版が刊行された『両利きの経営』（東洋経済新報社）は、「既存
事業を深掘り（深化）しながら、新しい事業の柱を探索する経営手法」であり、成
熟企業が新興企業に駆逐されることを防ぐ道を示すものとして注目されている。
　その共著者であり「両利きの経営」の提唱者であるスタンフォード大学経営大学
院チャールズ・A・オライリー教授が「両利きの経営を実践している」と認めた企
業に、日本のAGC（旧旭硝子）がある。その取り組みは、2020年3月刊行の『両利き
の組織をつくる――大企業病を打破する「攻めと守りの経営」』（英治出版）に詳
しく紹介されている。この本の出版を記念して書籍の関係者を集めて、立教大学大
学院21世紀社会デザイン研究科の梅本龍夫特任教授の進行で講演とディスカッショ
ンが行われた。その様子を前・後編でお伝えする。
https://bizzine.jp/article/detail/4381?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

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[3] 新着ニュース:14本
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・アリババグループ、医療従事者向け『新型コロナウイルス感染症対策
ハンドブック』日本語含む多言語版を公開（03/26）
https://bizzine.jp/article/detail/4479?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・ソニー、「Sony Creators Gate」において2つの国際的な新プロジェクトを開始
（03/26）
https://bizzine.jp/article/detail/4478?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・ガートナー、COVID-19の拡大に対する見解を発表 5段階のアプローチによる
事業継続モデル実現（03/26）
https://bizzine.jp/article/detail/4477?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・HENNGE、企業のSaaS利用とテレワークに関する調査結果を発表（03/26）
https://bizzine.jp/article/detail/4476?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・日本経済新聞社、情報を組織のナレッジにつなげる「NIKKEI The KNOWLEDGE」を
リリース（03/26）
https://bizzine.jp/article/detail/4475?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・NTT Comとブリヂストン、製造現場におけるローカル5Gの本格検証を開始
（03/26）
https://bizzine.jp/article/detail/4474?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・社会課題解決の鍵は人間中心の「都市」にある
──専門家集団が議論する『都市5.0』発売（03/26）
https://bizzine.jp/article/detail/4464?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・TARA、施設の混雑状況をAIが解析・配信するWebサービス「メバル」を提供開始
（03/25）
https://bizzine.jp/article/detail/4473?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・東京メトロ、大都市型MaaS「my! 東京MaaS」を開始（03/25）
https://bizzine.jp/article/detail/4472?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・KDDI、事業支援プログラム「5G for Startups」と事業共創プログラム
「∞の翼」を開始（03/24）
https://bizzine.jp/article/detail/4471?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・ADDress、ANA航空券定額制サービス実証実験を4月から拡充すると発表（03/24）
https://bizzine.jp/article/detail/4470?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・Fracta、AI技術を活用した水道管路の劣化状態を診断するオンラインツールを
水道事業体に提供開始（03/24）
https://bizzine.jp/article/detail/4469?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・Relic、「Throttle」の導入企業数1,000社突破と、
大幅な新機能追加とアップデートを発表（03/23）
https://bizzine.jp/article/detail/4466?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

・オプティマインドとあいおいニッセイ同和損保、自動運転の
「安全で最適な走行ルート」実現に向けて共創開始（03/23）
https://bizzine.jp/article/detail/4465?utm_source=bizzine_regular_20200330&utm_medium=email

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