グンゼは、財務情報・非財務情報を一体的に報告する「グンゼ統合レポート2026」を発行・公開した。

　本レポートでは、新経営体制のもとで推進する中期経営計画「VISION 2030 stage2（2025～2027年度）」の進捗や、130年の歴史の中で培ってきた価値創造の強み、中長期的な企業価値向上に向けた戦略を網羅的に発信している。

主なポイント

1. 新経営体制が描く未来像と成長戦略

　今年度より代表取締役会長に佐口敏康、代表取締役社長兼社長執行役員に岡高広が就任した。新メッセージでは、「変えるべきものは変え、守るべきものは守る」という姿勢のもと、構造改革の遂行と持続的な利益成長に向けた方向性を明示している。

2. 6つの資本を活用した価値創造モデルの再構築

　財務資本および5つの非財務資本（人的・製造・知的・社会関係・自然）のつながりを整理し、企業価値向上に向けた成長の道筋を可視化した。

• 財務・資本政策：株主資本コスト（7.2～7.8％）を意識した資本政策を推進。総還元性向100％超を基本とする株主還元や株式流動性の改善（個人株主数が前期末比で2万人以上増加）に取り組む。
• 人的資本（DE＆I・人事制度改革）：25年ぶりとなる人事制度改革を2026年度より導入し、管理職へのジョブ型人事制度や「チャレンジ目標」を設定。また、女性活躍推進プロジェクト「なでしこプロジェクト」の始動などDE＆Iの取り組みを加速させている。
• 製造・環境資本（サーキュラーメーカーへの転換）：守山工場での「ごみゼロ」達成（2025年度）や、使用済みラベルを再生する「ラベル to ラベル」の水平リサイクル技術など、資源循環型モノづくりをグローバルへ推進する。

3. 「VISION 2030 stage2」の進捗と構造改革の断行

　「創りかえる3年間」と位置付ける「stage2」では、成長牽引分野（機能ソリューション事業・メディカル事業）への集中投資を進める一方、アパレル事業におけるバリューチェーン改革（生産・物流拠点の集約やSKU削減）および集中特化戦略による構造改革を推進し、収益体質の強化を図っている。

4. 30年後を見据えた未来創造プロジェクト「imaGine2055」

　2055年に向けた長期的な価値創造を目指し、若手・中堅社員を中心に展開したプロジェクトの成果を掲載。「技術」「マーケティング」「人財」「挑戦」「インクルージョン」の5領域における将来ビジョンを策定した。

■ レポートの閲覧方法

　「グンゼ統合レポート2026」の詳細は、グンゼ公式Webサイト（IR・サステナビリティ情報ページ）より閲覧可能である。

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