インターナショナルSOSによる調査の結果、事業を継続していく上での懸念事項として、「COVID-19の第2波による影響」をあげた企業が全体の70％以上を占めていたことがわかった。直近の課題は、どのように職場復帰を実現させていくかというものであるものの、回答者の5分の1以上（21％）が、パンデミックに対する計画およびプロセスをまだ施行できていないとしている。また、20％以上が、メンタルヘルスの問題も今後の大きな脅威になると考えていることもわかった。

　インターナショナルSOSのリージョナルメディカルディレクターであるマーク・パリッシュ医師は、「大多数の企業がCOVID-19の第2波を恐れているにもかかわらず、まだパンデミック計画を完成させていない企業が多いことに、私たちは驚きました」とコメントしている。

　安全な職場復帰と第2波への対策を十分に講じられているかどうかでの調査では、安全な職場復帰のために企業が実施しようとしている優先事項は、

• 事業継続計画およびプロトコルの改訂（60％）
• 従業員に対する現場でのサポート（59％）

が上位に並ぶ。その後には、COVID-19のコンプライアンス監視ツールの導入（56％）、業務適正を踏まえた健康診断（50％）、メンタルヘルス面のサポート（44％）が続いている。

　今後1年間、事業継続をしていく上で大きな影響を与えると思われる懸念事項の中で、大きな脅威と考えられているのは、COVID-19の第2波の可能性（73％）、国の封鎖措置（67％）、国境の制限（57％）だった。そして、第4番目に大きな脅威と考えられていたのが、メンタルヘルスの問題で、回答者の16％は、メンタルヘルスの問題はすでに事業継続に影響を与えていると回答しているという。