2020年の調査は、新型コロナウイルスの世界的な影響が、企業の行動にどのような影響を及ぼしたかを世界に先駆けて実施した、グローバル調査となった。調査の結果、日本企業の半分以上（54.5％）が、DXの取組みを加速化していることが判明。ただし、グローバル平均（79.7％）と比較するとまだまだ遅れを取っていることも明らかとなった。さらに、DX推進にあたり97.5％の日本企業が何らかの障壁に直面しており、DXを推進しないと数年後には自社の生き残りに不安を感じている日本企業が61.5％にものぼった。全世界では、自社の生き残りに不安を抱いているのは32.3％と少なく、日本企業は世界でも突出して危機感を抱いており、DX推進への強い意欲が明示された結果となった。

　「DT Index」は、世界各国の企業のDXの状態とパフォーマンスを表すグローバル ベンチマーク（世界指標）を提供する調査レポート。本調査は、世界18カ国の大規模・中規模企業のビジネス リーダー4,300人を対象に実施され、大規模・中規模企業におけるDXの進捗レベルを明らかにするとともに、ビジネス リーダー間におけるデジタルへの期待と不安を検証している。各企業は下記のグループに分類される。

　今回の調査結果では、2018年の調査以来、「デジタル導入企業」および「デジタル評価企業」の数値が、前回調査の26％（8％+18％）から47.5％（15％+32.5％）へと大幅に増加。新型コロナウイルスの世界的な影響下で、多くの企業がDXの加速を検討、実施していることが明らかになった。一方、「デジタル フォロワー」および「デジタル後進企業」の割合が、グローバルでは38.9％から16.2％（13.4％+2.8％）へと大幅に減っているのに対して、日本は2018年の72％（33％+39％）から減少はしているものの、いまだに51％（28.5％+22.5％）と、DXへの取組みが世界に比べて遅れている現状が示された。

　新型コロナウイルスの影響は、世界的なDX加速の一因であると考えられるが、継続的なDXの取組みは、決して容易ではない。今回の調査では、グローバル結果93.7％を上回る97.5％の日本企業（2018年の結果は88％）が、DXにおいて課題に直面していると回答。

　新型コロナウイルスの感染拡大前における企業は、新しいテクノロジーではなく、基盤となるテクノロジーに集中して投資を行っていました。今年は感染拡大の影響により、82％という大多数の企業が、不測の事態に対応できる、より俊敏性と拡張性に優れたITインフラストラクチャーの必要性を認識している。今回の「DT Index」における、今後1～3年間について企業が予定している投資対象の上位結果は、以下の通り。

1. 人工知能（AI）：27％
2. 商業/産業用ロボット：23.5％
3. 5G対応ハードウェア：22.5％
4. サイバー セキュリティー：21％
5. マルチクラウド：20.5％

　新たに出現しているテクノロジーの重要性を認識した上で、さまざまなことを学んだり問題を解決したりするために、AR（拡張現実）の利用が増えるとした回答者は79％、破壊的な事象の可能性を予測するためにAI（人工知能）およびデータモデルを活用するだろうと考えている回答者は78％、またブロックチェーンのような分散型台帳によりギグエコノミー（インターネットを通じた単発・短期の働き方と経済環境）が広がると予測している回答者は75.5％となっている。このような結果が出ているにも関わらず、今後1～3年間にVR（仮想現実）／ARへの投資を予定しているとした回答者の割合は9％にすぎず、AIへの投資を考えている割合は、全体の1位ではあるものの27％にとどまり、分散型台帳への投資を計画している割合は、わずか15.5％となっている。

調査手法

　2020年7月～8月、デル・テクノロジーズとの協業に基づき、独立調査企業のVanson Bourne社は世界18カ国の大規模・中規模企業のビジネス リーダー4,300人（日本は200人）を対象に調査を実施し、企業のトランスフォーメーション状態を示すグローバル ベンチマークを明らかにした。同社は、調査対象企業のIT戦略、ワークフォース トランスフォーメーション イニシアチブ、またデジタル ビジネスが有するコア属性に対するパフォーマンスを検証することで、各社のデジタル ビジネスへの取り組みを分類した。「Digital Transformation Index」は、今回で3回目（初回は2016年、2回目は2018年に実施）。