2021年版では、ステークホルダーに向けた社長インタビュー、本年4月に16のプロダクトラインを新たに3つのセグメントに集約した「組織再編の概要」の特集をはじめ、京セラグループの技術を結集させることで、今後社会に対して、どのような価値が提供できるのかを「社会への提供価値事例」として紹介。気候変動課題への対応では、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言に基づき、新たなケースでの2030年のシナリオ分析を実施したという。
また、企業の非財務情報の評価比較ができるよう米国のサステナビリティ会計基準審議会（SASB）の「サステナビリティ会計基準」にもとづき、通信端末や情報機器の製品に関するサステナビリティ情報を「SASB Index」として新たに開示した。
