※本記事は、2022年2月25日刊行の定期誌『MarkeZine』74号に掲載したものです。
コロナ禍で売上が減った企業と増えた企業
世界中がコロナ禍に見舞われて2年が経ち、企業の業績にはっきりとその影響と対策の成果が見られるようになった。多くの企業がマイナスの影響を受けている一方で、プラスに転じている企業も少なくない。その差は一体どこにあり、これから成長を目指すにはどうすればいいのか。
MarkeZineではデジタルインファクトと協力し、企業のマーケティングに従事・関与する1,000名以上を対象にリサーチ（Webアンケート）を実施。その結果を『マーケティング最新動向調査2022』にまとめて刊行した。
今回は本調査から、コロナ禍の2年で各販売チャネルの売上、広告予算、マーケティング施策、ツールがどのように変化したのかを示すデータを紹介する。
回答者の年代は20代が14.6%、30代が24.7%、40代が33.4%、50代以上が27.4%となっている。また、業種は「情報・通信」が31.9%と突出しており、「広告」の10.1%、「流通・小売」の6.2%が続く。その他の業種は数%程度。そのうち広告主が52.3%となっており、広告会社やベンダー、媒体社、マーケティング支援会社と合わせてほぼ半々である。BtoBは65.2%、BtoC（BtoBtoC、CtoCを含む）は34.8%だった。
回答者の役職は「マネジメントクラス」（6.7%）、「ディレクタークラス」（3.7%）、「マネージャークラス」（31.0%）、「リーダークラス」（22.4%）で合計63.8%。「一般社員」は29.8%であることから、社内で施策やツール導入の決定権限を持つと考えられる層が過半数を占めている。
販売チャネル別の売上の変化
最初に紹介するのは「売上の変化（チャネル別／昨年比）」である。2020年と比べて2021年の売上がどのように変化したのかをチャネル別に尋ねた。
「増えた」という回答が最も多かったのは「自社ECサイト」で19.4%。「直接営業」が15.0%、「ECマーケットプレイス（他社が運営するショッピングモール）」が13.6%となった。
「減った」という回答が最も多かったのは「直接営業」で34.9%。「小売店舗」の15.6%、「直営店舗」の17.5%の2倍に近い。いずれにしても、オフラインのチャネルは「増えた」「変わらない」よりも「減った」が多く、各社ともに苦戦したことが見て取れる。
本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査 2022』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。
