ガートナージャパン（Gartner）は、データドリブンな組織を目指すためには、「人」「牽引力」「仕組み」「支援」の4つの要素をバランスよく備えるべきであるとの見解を発表した。

　4つの要素の概要は以下のとおり。

役割に応じて必要なスキルやリテラシーを備えた「人」

　D＆Aに携わる人材の選抜や育成は、企業の経営課題や事業課題を理解した上で行い、評価することが重要。高度な人材ほど役割を明確にし、組織のどこでどのように動き、どのような成果を求めるかを、組織と人材の間で合意しておく必要がある。その際には、適正に評価する仕組みと同時に、報酬面を含めた制度の整備も必要である。必要な人材を確保する際は、社内人材を育成・採用するだけでなく、社外から人材を採用するという選択肢もあり、求める人材像（スキルや経験）や業務内容、時間の緊急度に合わせて、検討すべきである。

リーダーによる「牽引力」

　今日のリーダーには、組織の進むべき方向性やビジョンを示し、それを実現するための戦略を策定して推進する役割、任務遂行に必要な人材を任命し評価する役割（任務内容や目標、期待する役割などについて合意し、遂行者の達成状況を評価する、問題の解決を支援する）、取り組みの障害を取り除き円滑化を助ける役割（組織の壁、変化への抵抗、悪い習慣や行動様式などを取り除く）など広範囲におよぶ役割が求められている。

　リーダーは、求められる役割を遂行するために、リーダーシップを発揮して変革を推進することが必要だが、その際には、組織内で共感を得て、協働し、成果を共有できる人間関係を構築することが重要。リーダー自身がD＆Aについて理解した上で自分事として考え、ビジネス成果の獲得に向けて強力に組織を牽引する必要がある。

効果的なガバナンスや制度などの「仕組み」

　D＆Aリーダーは、不確実性の高い状況で、現在組織が直面している複雑で多様なビジネス上の課題に対応するために、適切なD＆Aのガバナンスを整備することが求められる。ガバナンスや制度などを定め、施行し、維持運営する仕組みは、経営層や事業責任者のようなビジネス上の利害関係者の合意が不可欠となる。役員会や経営会議と同様に、ガバナンスの意思決定機関を設け、そこで合意を伴った意思決定が行われるようにしなければならず、その執行を担う実務組織も不可欠となる。

　ガバナンスの効果を高めるには、ITではなくビジネス主体で継続的に取り組むことが重要。ビジネスの変化に応じて、追加と変更を継続する、ビジネス上重要なものを優先的に管理対象とする、利益など収益目標だけを求めるのではなく、既存のビジネス活動との連携性の改善を重視する、そして情報発信、注意喚起、定期監査、褒賞などを通じて、ガバナンスに対する意識を高める施策を進めることが肝要である。

スチュワードシップやコミュニティによる「支援」

　ガバナンスが適切に働いているか、調整を必要とすることが発生していないかなど、現場の細部まで目を配ることは困難である。そこで、執行機関と連携して現場でデータ活用が適切に行われるよう、組織はスチュワードを任命して必要な教育を施し報酬を提供しなければならない。また、現場におけるデータ活用の気運を盛り上げ、文化を醸成するためのコミュニティの形成も欠かせない。コミュニティにおいて、組織の広範での情報共有や自発的で積極的な活用促進などが行われるよう、コミュニティのリーダーを任命することも重要である。