LTSは、「2025年の雇用系法改正対応と連動し、人的資本経営を推進するためには？」セミナーを3月11日（火）に開催すると発表した。
2025年の人事関連法改正は、今までとまったく傾向が変わっており、法令遵守の範囲を超え、戦略的な人的資本経営と一体として実施することが必要になっているという。
同セミナーでは、まず法改正の概要を説明し、一体として推進が必要な人的資本経営における制度改革、人的資本データの可視化・活用、DXを活用して組織全体を支える仕組み構築の重要性について解説。また、デジタル活用を含む企業変革を成功に導くための考え方や変革人材の育成、人的資本経営の実効性を高めるために必要なリーダーシップ開発や組織開発のポイントを紹介するという。
開催概要
- セミナー名称：2025年の雇用系法改正対応と連動し、人的資本経営を推進するためには？ ～企業変革と法令政策対応の統合的アプローチ～
-
プログラム （予定）：
- オープニング
- 人的資本経営と法改正を接続する重要性
- 人的資本経営と企業変革
- 変革を成功させるためのリーダーシップ
- パネルディスカッション
- 配信日時：2025年3月11日（火）15：00～16：30
- 開催形式：オンライン（Zoom開催）
-
講演者：
- 松井勇策氏（iU組織研究機構 代表理事・社労士）
- 島野陽介氏（エル・ティー・エス 執行役員 経営革新・ヒューマノクラシー推進事業部 部長）
- 青地忠浩氏（エル・ティー・エス 経営革新・ヒューマノクラシー推進事業部 シニアマネージャー）
-
対象者：
- 人的資本経営を推進する立場にある人事部門の人
- 法改正について理解を深めたい人
- 企業変革に携わる経営企画・情シス・DX推進部門の人
- 共催：iU組織研究機構
【関連記事】
・3/13開催「つくる・つかう・つなぐ」の3段階で学ぶ、DXを推進するカスタマージャーニー実践講座
・HR総研ら、「人的資本リーダーズ2024」受賞10社、「人的資本経営品質2024」受賞37社を発表
・レクシスネクシス、特許データから世界のイノベーションをリードする100社発表 日本企業からは5社選出
