この意識調査では、将来の医療課題に対する各国の準備状況として、医療アクセス、「医療の統合」に向けた現状、および「コネクテッド ケア技術」の導入状況に対する患者、医療従事者の意識を検証し、「評価指数」として算出したが、日本は調査対象となった13か国で最も指数が低いことが分かった。
調査結果からは、患者と医療従事者における認識のギャップや、新しい医療技術に関する認知不足といった、超高齢社会を支えるための医療環境の整備における諸課題が明らかになった。
■調査概要
- 対象国：13か国（オーストラリア、ブラジル、中国、フランス、ドイツ、日本、オランダ、シンガポール、南アフリカ、スウェーデン、アラブ首長国連邦、イギリス、米国）
- 実施時期：2016年2月24日から4月8日
- 調査構成：1. 患者、医療従事者（医師、看護師などのコメディカル等）への定量調査／2. 医療政策や医療分野における有識者の定性調査（インタビュー）
- 調査対象：1. 患者 25,355人／医療従事者2,659人（日本調査2,010人／205人）／2. 医療政策や医療分野における有識者（日本調査7人）
- 調査目的：各国の医療環境の現状を分析し、将来的な医療の展望に対するフィリップスの提言をまとめること
■評価指数について
Future Health Index（未来の医療環境指数、略称：FHI）は、将来の医療課題に対する患者、医療従事者の意識をベンチマークしたもの。具体的には、患者により良い医療と価値をもたらす（1）「医療アクセス」（2）「医療の統合」に向けた現状（3）「コネクテッド ケア技術」の導入――の3つのテーマへの意識を検証、数値化し、100点満点で評価した。
その結果、13か国の評価指数の平均が56.5ポイントだったのに対し、日本の評価指数は49.0ポイントでこれを下回るとともに、13か国中、最も低い数値となった。
3つのテーマのうち、コネクテッドケア技術の導入に関する数値の低さが特に目立っており、最も高かったアラブ首長国連邦の63.9ポイントを約25ポイント下回る、38.4ポイントにとどまっている。
1. 「医療アクセス」の意識について
国民皆保険制度により、多くの国民が比較的低負担で医療にアクセスできることは、日本の医療制度の大きな特徴。一方で、今回の調査結果によると、「一連のヘルスケアプロセス」（健康な生活、予防、診断、治療、ホームケア）において、医療に関する情報やリソースへアクセスできる（入手・利用ができる）と考えている患者の割合は、医療従事者を大きく下回ることが分かった。
項目別に見ると、「家族／自らの病気に必要な医療リソース」については、患者、医療従事者ともに、アクセスできると考える割合が最も低く、それぞれ18％、38％にとどまった。
また、その他の項目については、「健康的に生活する為の情報／リソース」（アクセスできると考える割合：患者27％、医療従事者52％）、「病気の予防を助ける薬や治療」（患者34％、医療従事者67％）、「診断の為の検査」（患者37％、医療従事者76％）、「現在／将来の病状に必要な治療」（患者30％、医療従事者68％）となった。医療従事者はこれらの項目について、過半数がアクセスできると考えている一方で、患者は3割前後にとどまっており、意識に顕著な差が見られた。
また、患者の71％、医療従事者の90％は日本国内で急速に進む高齢化を日本の医療が抱える最大の課題と認識している。この高齢化問題への対応について、医療従事者では「在宅医療へのアクセスの改善」を求める意見が最も多く、32％に上ったのに対し、患者では「医療コストの削減」が55％で最多だった。
患者と医療従事者の意識差は、医療費の自己負担においても顕著に表れており、患者の57％が、提供される医療の水準に比べて、コストが高すぎると回答。一方で、医療従事者の半数に当たる51％は提供する医療の内容とコストのバランスは「適正」と考えていた。
2. 「医療の統合」に向けた現状について
医療界の関係者がそれぞれ独立して患者に対応するのではなく、効果的なコミュニケーションを行いながら、連携して患者の治療に当たる医療の統合の現状については、患者の46％、医療従事者の59％が「まったく統合されていない/あまり統合されていない」と回答した。
こうした医療の統合については、患者、医療従事者ともに6割以上（患者：66％、医療従事者:60％）が重要と考えており、統合によって日本の医療の質が向上すると考えている患者は57％、医療従事者で68％に上った。
一方で、統合がコストに与える影響については、患者と医療従事者の認識に違いが見受けられた。患者では、統合によりコストが「上昇する」と考える人の割合が39％で、「低下する」（32％）、「影響はない」（29％）を上回った。
これに対して、医療従事者では「低下する」（46％）が最も多く、「上昇する」（29％）、「影響はない」（25％）と続いた。
3. 「コネクテッド ケア 技術」の導入について
医療ICTなどを活用し、医療システムの関係者間（医師や患者、病院、保険会社、政府など）における医療情報の共有を可能にする医療技術である「コネクテッドケア」については、在宅医療の推進や、医療の質の向上などに寄与すると考えられている。
評価指数の3つのテーマのうち、日本はこのコネクテッドケア技術の導入に関する指数が38.4ポイントにとどまり、13か国の平均指数（47.8ポイント）を大きく下回り、結果として日本のトータルでの評価指数を引き下げる要因となっている。
調査結果によると、コネクテッドケア技術の認知度については、患者の84％、医療従事者の80％が「よく知らない」と回答。さらに、「まったく知らない」と答えた人も半数（患者：53％、医療従事者：49％）に上り、認知度の低さが浮き彫りとなった。一方で、こうした技術の導入については、半数の患者（56％）、医療従事者（50％）が賛成している。
また、コネクテッド ケアに関連して、オンラインを活用した患者と医療従事者のコミュニケーションのニーズについても質問した。その結果、過半数に当たる患者（54％）、医療従事者（59％）が対面診療によるコミュニケーションを希望した。
その一方で、こうした対面診療をサポートするオンラインサービスの活用法については、「診察予約」（患者：69％、医療従事者55％）、「検査結果の受け取り」（患者：56％、医療従事者48％）、「医学的な質問」（患者：56％、医療従事者44％）に関心があることが分かった。
