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日本企業の従業員で「今の会社で働き続けたい」という意思を持つ割合は世界平均より少ないとガートナー発表

 ガートナー ジャパン(以下、ガートナー)は、日本のCIOが押さえておくべき人材の新常識を発表した。その中で、日本企業の従業員の中で「今の会社で働き続けたい」という意思を持つ人の割合は世界平均より少ない、という調査結果が明らかになった。

[公開日]

[著] BizZine編集部

[タグ] ワークスタイル ガートナー

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 ガートナーは調査の結果、人材に関する4つの誤った考えと新たな常識を挙げている。

図.人材に関する誤った考えと正解図.人材に関する誤った考えと正解
出典:Gartner(2021年2月)

日本企業の従業員の中で「今の会社で働き続けたい」という意思を持つ人の割合は、世界平均より少ない

 ガートナーが世界で実施した調査において、「今の会社で働き続けたい」と考えているかを尋ねたところ、「今の会社で働き続けたい」と考えている人の割合が世界では平均39%であるのに対し、日本では35.8%と、世界平均を下回っていることが明らかになった。

Z世代は、業務とプライベートの境界線が曖昧である

 個人差はあるものの、ミレニアル世代(1980~1994年生まれ)は、ワーク・ライフ・バランスを重視する傾向が強い一方、Z世代(1995年以降の生まれ)は、ワーク・ライフ・バランスを重視する姿勢はミレニアル世代よりも低く、むしろ業務を通じて経験の幅を広げ、自己成長を実現することに期待を示す傾向が強いことが明らかになっている。

ハイパフォーマーの定着には、待遇よりも受け入れ側の能力が重要である

 ガートナーの調査では、入社の決め手は「給与」と「企業の成長性と安定性」が常に上位を占めている一方で、退職の決め手としては「同僚の能力」「マネージャーの能力」「人事管理」など、人に関係する項目が重視されることが明らかになっている。このことは、給与や処遇はハイパフォーマーの獲得には有効であっても定着には効果がないことを示している。

スキル予測に基づいて習得したスキルの大半は、実際には使われない

 ガートナーが実施した調査では、予測に基づいて習得したスキルのうち50%以上は使われておらず、むしろ、予測せずに都度のニーズに応じてスキル教育を実施した方が、活用されるスキルは多かったという結果になった。技術の進化が激しく、さらに経営環境が不透明な現代において、中期的に必要になるスキルをCIOがすべて確実に予測するのは不可能だとしている。