富士通と米カーネギーメロン大学はスマートシティの実現に向けて、行動経済学や行動科学といった人文社会科学と、計算機科学を融合したコンバージングテクノロジー活用による、ソーシャルデジタルツインの共同研究を開始する。

　同研究により、スマートシティの重要テーマとして掲げる都市交通や環境、経済などの分野における様々な施策実施にあたり、人々の行動をソーシャルデジタルツインで事前検証し、施策の効果や潜在的なリスクを事前に把握することで、各施策の効果を最大化できるという。加えて、実世界の人々の動きや移動手段の変化などのリアルタイムデータをソーシャルデジタルツインへ取り込むことで、施策の改善や人々の行動変容を促すことが可能になるとしている。

　共同研究技術の社会実装に向けては、交通規制や車両移動状況などの実データを用いて、動的に人流の発着地を推定。これをもとに交通量の管理や調整を行うことで、CO2排出などの環境問題や経済効率などの都市問題を解決するための、施策の有効性を検証する。これにより、都市における人々の動きに関する、ソーシャルデジタルツイン基盤技術の構築および確立を目指すという。

　研究の一例としては、2次元情報から3次元情報を推定するニューラルレンダリング技術を用いて、カメラの設置角度や障害物との重なりにより見えない人の動きを仮想的に生成し、的確に捉えるセンシング技術や、人々の行動特性に関する行動科学、および行動経済学の知見とAIを融合した行動予測技術を開発。また、人々の行動と物や経済、社会との関係性を実世界の変化に追従してデジタルに再現するための、ヒューマンモデルとソーシャルモデルを構築し、ソーシャルデジタルツイン上で各種施策の事前検証を進めるとしている。

　これにより、社会課題を解決する有効な施策を効率よく導き、将来的には施策目標達成に向けた人々の行動変容を促す働きかけを可能にするなど、ソーシャルデジタルツインと実社会がともに進化する世界を目指すという。