デロイト トーマツ グループ（以下、デロイト）は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーが全世界22ヵ国・地域、計38,150人、16歳～75歳を対象に実施した調査をもとに、日本独自の考察を加えた「Digital Consumer Trends 2022（日本版）」を発表した。

　調査の概要は以下のとおり。

• 調査形式：オンラインアンケート（PC、スマートフォンなど）
  ※デロイトが設計した調査項目をもとに外部調査会社にて実施
• 実施対象国：22ヵ国・地域（データの公開を行っていない国が一部ある、表記のグラフは日本と市場の規模や環境などが比較しやすい国を選定）
• 全調査人数：38,150人
• 調査期間：2022年6月～9月（国により異なる）

スマートウォッチ／ヘルスケアバンド所有者の90％は健康指標をモニタリング

• 日本国内のスマートフォンの保有率は88％で、前年までの伸びが鈍化し飽和に近づいているという。比較的新しいデバイスのスマートウォッチ／ヘルスケアバンド（15％）や音声アシスタントスピーカー（8％）は逓増している。UKやオランダのスマートウォッチ／ヘルスケアバンドの保有率は20％、音声アシスタントスピーカーの保有率は15％を超え、日本よりも早く成長している一方、海外ではデバイスによって保有率に減少傾向が見られる
• 消費者に浸透するデバイスだが、付き合い方を見直すきっかけとなるような傾向が見られたという。国内消費者の33％は「デバイスに費やす時間を減らしたい」と考えており、42％は「デバイスの使用が理由で予定よりも夜更かしをする傾向がある」と回答。特に18～24歳の62％は「夜更かし」すると回答しており、国内平均と比べ20ポイント高い
• スマートフォンなどのデバイス保有者の46％、特にスマートウォッチ／ヘルスケアバンド保有者の90％は、なんらかの健康指標をモニタリングしているという。昨年の調査結果に続き、最も多い計測項目は、歩数（71％）と心拍数（54％）。エクササイズや水分量といったアクティビティは、より手軽に記録できるスマートウォッチ／ヘルスケアバンド保有者と非保有者に顕著な差が出たとしている。また、回答者の54％はウェアラブルデバイスで収集した自身の健康関連データを、医師に提供してよいとしている。この傾向は若年層になるにつれて高い

用途に応じたデバイスの選択に変化、動画視聴はテレビデバイスに回帰

• 日本では、18～24歳を除く全世代で、映画やテレビ番組の視聴、見逃し配信サービスの利用で最もよく利用するデバイスについて、昨年までのスマートフォンでの視聴から、今年はテレビデバイスによる視聴に変化している。デジタルコンテンツは、自宅にいる時間はゆったりとした居心地のよい空間で、テレビデバイスで視聴したい消費者の嗜好が推察できるという
• 「購買行動（ショッピングサイト閲覧、オンライン購入）」において、前年までは44歳以下がスマホ利用中心であったが、今回の調査結果では、45～54歳においてもスマートフォンを利用するとの回答となっており、スマートフォン利用率の年齢層が広がっていることが伺えるという。総じてスマホ偏重傾向にあるが、25～34歳においては「据え置き型ゲーム機」の利用が多い結果になったとしている
• 「VRヘッドセット保有率」は前年に引き続き3％と変化がなかった。しかし、「毎日利用しているデバイス」についての回答は、昨年の22％から30％に増加している。メタバースにおける空間体験という観点においては、VRヘッドセット保有者の利用率は向上する傾向が見られた。しかし、「メタバースを知っている」と答えた層は32％に留まり、半数以上がメタバースについて「何も知らない（36％）」または「聞いたことがない（18％）」と回答

日本の消費者のスマートフォンにおけるサステナビリティとサーキュラーエコノミー（資源循環）意識は欧州より低く、中古市場はまだ芽生えの段階

• 所有率が最も高いスマートフォンにおいて、「自社製品のカーボンフットプリントを企業が共有するべきか」の質問に、日本の消費者の25％が「同意する」と回答。一方、欧州諸国の消費者の回答は約57％と、日本と比べて高い。また、「価格が高くても、カーボンフットプリントが低い機器を購入するか」の質問に、日本の消費者のうち12％は「強く同意する（2％）」、「どちらかといえばそう思う（10％）」と回答したが、欧州諸国では約28％が購入意向を示しているという（「強く同意する（7％）」、「どちらかといえばそう思う（21％）」）
• 日本の消費者のうち、「中古品を保有している」と回答した人は5％、欧州諸国では約14％となり差が開いている。欧州では、iPhoneやAndroidなど携帯端末の中古品・整備品専門のマーケットプレイスが存在して、一定の割合で普及。日本においては、各種規制も影響し、中古品市場はまだ途上段階にあるようだという
• 消費者が新しいスマートフォンを購入する理由は、「寿命が長い（37％）」が最も多く、欧州においても同様に高い割合（24％）であった。その他「中古／整備品の携帯電話への信頼度不足（26％）」、「新しい携帯電話がエキサイティングである（20％）」ことが挙げられるという

SVOD（有料動画配信サービス）利用の成長鈍化、18～24歳の層で広告を見ないよう料金を払う意向が高まる

• 2021年まで国内SVODの利用は増加傾向にあり、特にコロナ禍の巣ごもり需要を背景にして36％に伸長した。しかし、2022年のSVOD利用率は38％となり、伸びは鈍化。この停滞の要因は若年層に顕著に表れているという。25歳以降の年代（55～64歳を除く）の利用率は今年も伸びているが、18～24歳の若年層では9ポイント低下しており、全体の利用率を停滞させる要因となっている
• 解約理由には、「一時的に／シーズン中に必要だった（18％）」、「私や家族が観たいものが何もなかった（14％）」、「私や家族が観たかったコンテンツを全て見た（10％）」が多く、コンテンツへの興味が継続と解約に影響している。一方、再契約の理由として「お気に入りの番組の新シーズンがリリースされた（27％）」という回答も
• 「広告を視聴する形式での動画視聴の利用意向」は22％あり、広告を受け入れる姿勢は昨年（21％）とほぼ横ばいであった。しかし、広告を見ないようサブスクリプション料金を払う意向のある消費者は、特に若年層に増加しており、18～24歳の消費者においては昨年の20％から28％に伸びている

屋内でのインターネット利用はCOVID-19前の約2倍、国内消費者の5Gサービスに対する関心は高いとは言えない

• 屋内での固定系ブロードバンドサービスの総トラフィック量はCOVID-19前と比べて倍増し、モバイル通信の総トラフィックが約1.3倍伸びており、自宅など屋内でのデジタルコンテンツ利用が進んでいることが見受けられるという
• 消費者向けの5Gサービス開始から2年以上が経過し、5G端末を所有している消費者は30％に達した。「現在は5G端末を持っていないが、次は5G対応端末が欲しい」消費者は20％いる一方、「5G対応端末を持っておらず、次の端末が5Gに対応しているかどうかは気にしない」消費者は40％おり、5Gサービスに対する関心が高いとは言い切れないという

　なお、同レポートで使用したデータにおける主要な留意点は以下のとおり。

• UK・オランダ・オーストラリア・日本については各国の年齢・性別・地域・社会経済状況を反映したデータとなっている
• 対象サンプルの年齢は、UKは16～75歳、日本を含むその他の国は18～75歳
• 同調査はウェイトバック集計後の数値で表記しており、合計しても100％にならない場合がある