LINEで実践してきた葉村さんに聞く、ビジネス部門でOKRを導入・運用する方法
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変革の時代を切り抜けるための目標設定と運用方法を一日で学ぶ
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[0]目次
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[1]今週のホットトピック!
[2]イベント情報-1
[3]イベント情報-2
[4]新着記事紹介
[5]新着ニュース
[6]配信停止の方法
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[1] 今週のホットトピック!
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Biz/Zine(ビズジン)編集部・梶川です。
突然ですが、
あなたはなぜ会社に存在しているか考えたことはありますか?
あなたの仕事は何のために存在するのか意識していますか?
数値目標を与えられ、向かう方向を指示されることに
慣れきってしまってはいないでしょうか。
先週公開した、東京都市大学教授の葉村さんとResilyの堀江さんの対談は、
OKRを切り口に上記に対する考え方を提示します。
Google日本法人、Twitter日本法人、LINEなど国内外の企業の
ビジネス部門でマネジメント経験を持つ葉村さんは、
KPIで目標を管理することに慣れているビジネス部門に対しても、
OKRを持ち込みました。
数字から逃れることのできないビジネス部門にOKRを根付かせるために、
葉村さんはどのように導入・運用してきたのでしょうか。
ぜひ前後編通してお読みください。
【前編】葉村さんが実践してきたビジネスサイドのOKR導入
──“数値目標”と“7割達成”の共存とは?
https://bizzine.jp/article/detail/3468?utm_source=bz_teikimail_20190513&utm_medium=email&utm_campaign=all
【後編】数字と紐づくビジネス部門のOKR運用
──成果と成長を評価する2つのオブジェクティブとは?
https://bizzine.jp/article/detail/3469?utm_source=bz_teikimail_20190513&utm_medium=email&utm_campaign=all
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[2]イベント情報-1
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■セールス・アナリティクスを成功に導く設計図の作り方を学ぶ
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サブスクリプション経営へと舵を切る企業が増え、
営業組織の生産性向上は、重要な経営課題となりつつあります。
その解となるのが、営業データを分析・活用する
「セールス・アナリティクス」です。
MA/SFA/CRMの導入に必要な、“営業データ分析の設計図”づくりに役立つ
「セールス・アナリティクス構想」を習得いただきます。
【名 称】営業企画、管理者のための「セールス・アナリティクス」講座
【日 時】2019年5月31日(金)10:00~18:00
【定 員】20名
【会 場】株式会社翔泳社 セミナールーム(東京・新宿)
【参加費】54,000円(税込)
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[3]イベント情報-2
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■顧客視点からサービスの全体像を描く"サービスデザイン"と"CJM"を学ぶ
https://event.shoeisha.jp/bza/20190607/?utm_source=bz_teikimail_20190513&utm_medium=email&utm_campaign=all
本講座は「サービスデザイン」の概要を学び、カスタマージャーニーマップ(CJM)
の役割、活用方法、CJMを描いた後に何を行うか等の全体像の把握を目指します。
講座内で実際にCJMを描いてみることで実践的に理解することを目的とした、CJMに
ついての基礎講座です。講義形式は、サービスデザインの講義、CJMを実際に制作
する演習、グループでの発表と評価という流れで、ビジネスで活用する際の基礎を
実践的に体験していただきます。
講師は株式会社コンセントの赤羽太郎氏、内山啓文氏、長尾真実子氏です。
【名 称】サービスデザインの現場から
~カスタマージャーニーマップの役割とそのつくり方~
【日 時】2019年6月7日(金)10:00~18:00
【定 員】20名
【会 場】株式会社翔泳社 セミナールーム(東京・新宿)
【参加費】54,000円(税込)
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[4] 新着記事:9本(2019-04-29~2019-05-13)
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◆「ものづくり×商社」の日立ハイテクが、研究開発者向けメディア「みんなの試
作広場」を立ち上げた理由
栗原 茂(Biz/Zine編集部)[聞]
株式会社日立ハイテクノロジーズが新規事業として立ち上げた「みんなの試作広
場」が順調だ。「みんなの試作広場」、通称「みんさく」は、研究・開発従事者向
けのWEBメディアであるが、日立ハイテクノロジーズは半導体関連装置等を手がけ
るR&Dを中心としたものづくり企業である。そんななかで異色とも言える「みんさ
く」を立ち上げた経緯はどういったものなのだろうか。編集部が話を聞いた。
https://bizzine.jp/article/detail/3494?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
◆クリステンセン教授が最新刊で語った「マクロ経済」──社会課題解決と市場創
造型イノベーションとは?
津田 真吾[著]
『イノベーションのジレンマ』で一躍イノベーションの大家として名を上げたハ
ーバード・ビジネス・スクール クリステンセン教授の最新刊が出版された。題名
は“Prosperity Paradox”、訳せば「繁栄のパラドックス」だ。主題は国としての
繁栄や貧困からの脱却といったマクロな経済学を扱うものだ。だが内容は抽象的な
経済論とは一線を画す。本書では前作の『ジョブ理論』で著者が語った、人の根源
的な欲求を経済活動へと転換する理論や、『イノベーションのジレンマ』で初めて
導入された「破壊的イノベーション」による市場創造、「持続的イノベーション」
にだけ投資することの危険が改めて語られている。
本書では、医療や教育といった一部の行政サービスにとどまらない、「暮らしを
豊かに進歩させる」というだれもが持つ目標に近づくための示唆が数多く含まれて
いる。数多くの示唆からいくつかをピックアップしてご紹介したい。
https://bizzine.jp/article/detail/3524?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
◆“正解のコモディティ化”が蔓延する新規事業開発──「未来視点が必要な理由
」と「問いの定義」とは?
小池 祐介[著]
テクノロジーの急速な進化に伴う世の中のデジタル化により、生活者や企業を
取り巻く環境は急速に変化しています。テクノロジーが次々に産業構造を破壊し、
異業種に参入・競争が激化するなど、自社の中核事業がディスラプトされる側にな
るリスクはかつてないほど高まっています。
企業は、持続的な成長のために新規事業開発・イノベーション創出に積極的に
取り組んでいますが、多くは成果に繋げられていません。その大きなの要因のひと
つに、新規事業開発で取り扱うべき「問いが枯渇」していることがあると考えてい
ます。今回は、新規事業として取り扱うべき課題がない時代における新規事業開発
・イノベーション創出の重要なポイントを解説していきます。
https://bizzine.jp/article/detail/3530?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
◆数字と紐づくビジネス部門のOKR運用──成果と成長を評価する2つのオブジェク
ティブとは?
葉村 真樹[語り手]
これまでの連載では、OKRについて教科書的に整理してきました。そこで紹介し
た基本を踏まえ、堀江真弘さんがOKRを実践してきた方たちに話を聞いていきます
。今回はGoogle日本法人、Twitter日本法人、LINEなど国内外の企業でビジネス部
門のマネジメント経験があり、現在は東京都市大学総合研究所・大学院総合理工学
研究科教授とPanasonicのビジネスイノベーション本部事業戦略担当を務める葉村
真樹さんに、日本企業がOKRを取り入れる際に持つべき観点を伺いました。
前編では、ビジネスサイドでのOKR、特にオブジェクティブの重要性について説
明していただきました。後編では、OKRの運用について、評価・報酬まで踏み込ん
で伺っていきます。
なお、本インタビューは葉村さんがLINEに在籍していた3月11日に行っています
。
https://bizzine.jp/article/detail/3469?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
◆組織は戦略に従う──組織とビジネスモデルの融合による経営変革を、QBハウス
と沢根スプリングに学ぶ
山田 竜也[著]
筆者も検討委員として参加する、日本能率協会主催のKAIKA Awardsは、チャレン
ジの“花開く”組織の取り組みを称え、応援する表彰制度です。本コラムでは、20
18年の大賞受賞企業である、キュービーネットホールディングスと沢根スプリング
の取り組みを紹介します。2社に共通するのは、組織変革とビジネスモデル変革の
フィットでした。
https://bizzine.jp/article/detail/3531?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
◆葉村さんが実践してきたビジネスサイドのOKR導入──“数値目標”と“7割達成
”の共存とは?
葉村 真樹[語り手]
これまでの連載では、OKRについて教科書的に整理してきました。そこで紹介し
た基本を踏まえ、堀江真弘さんがOKRを実践してきた方たちに話を聞いていきます
。今回はGoogle日本法人、Twitter日本法人、LINEなど国内外の企業でビジネス部
門のマネジメント経験があり、現在は東京都市大学総合研究所・大学院総合理工学
研究科教授とPanasonicのビジネスイノベーション本部事業戦略担当を務める葉村
真樹さんに、日本企業がOKRを取り入れる際に持つべき観点を伺いました。
Google、TwitterといったOKR導入企業を経て、LINEで自分の部門にOKRを持ち込
んだ葉村さんが、ビジネスサイドからOKR導入・運用の注意点を、前後編に分けて
ご紹介します。
なお、本インタビューは葉村さんがLINEに在籍していた3月11日に行っています
。
https://bizzine.jp/article/detail/3468?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
◆“オープン・イノベーション”の現在地──“社会実装”に繋がるオープン・イ
ノベーションとは(前編)
シグマクシス / マルチサイドプラットフォーム チーム[著]
「オープン・イノベーション」。昨今、ビジネスにおいて、この言葉を耳にしな
い日はありません。多くの企業で、専門部署の新設や専任のアサインメントなど様
々な取り組みが行われており、私たちもコンサルティングの現場で担当者の方とお
会いする機会がたくさんあります。しかし本当にそれらがビジネスとして結実して
いるかどうかというとなかなか悩ましい、と焦りをにじませる声も多く耳にします
。
今回の連載では、新規事業開発の現場に事業開発パートナーとして関わり、Smar
t Kitchen Summit Japanやコミュニティ作りなどイノベーション創発を加速するた
めの活動も手掛けるシグマクシスの視点から、オープン・イノベーションの現状と
今後の展望について、事例も交えながら見ていきたいと思います。
https://bizzine.jp/article/detail/3522?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
◆NTTドコモ中村氏が語る5Gの未来──ビジネス展開のために認識すべき現状と課
題とは?
中村 武宏[講演者]
スマートフォン向け次世代通信規格「5G(第5世代移動通信)」の商用サービス
が4月3日、韓国と米国で始まった。日本では2019年から2020年までに5G商用サービ
スが導入される。幅広い技術革新が期待される新技術であり、さまざまな分野から
5Gへの期待が聞かれるが、実際にはどんなことができるようになるのだろうか。株
式会社NTTドコモ(以下、ドコモ)5Gイノベーション推進室室長の中村武宏氏が「K
eysight 5G Summit 2019」で、「5Gのリアルと未来」と題した基調講演を行った。
その中で語られたさまざまな取り組みと課題、今後の見通しを紹介する。
https://bizzine.jp/article/detail/3529?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
◆エコ・コウハウジング、エコビレッジの可能性
SERENDIP[提供元]
書籍ダイジェストサービスSERENDIP(セレンディップ)は、予測不能な今、変化
の兆しをとらえ視野を広げるためのサービスとして、幅広いジャンルから厳選した
書籍を10分で読めるダイジェストにして配信。日本語の書籍のほか、まだ日本では
翻訳出版されていない海外の話題書も日本語ダイジェストで提供しています。
本連載では、SERENDIPのバックナンバーから、Biz/Zine読者の関心の高そうなダ
イジェストを転載していきます。
今回ご紹介するダイジェストはイギリスの書籍『Small is Necessary: Shared L
iving on a Shared Planet』。「エコ・コウハウジング」「エコビレッジ」といっ
たサステナブル(持続可能)なコミュニティづくりが、欧州を中心に世界的に広が
りつつあるようです。共同住宅や地域の小規模で対等な「横のつながり」により、
共有・協力することで環境への負荷を減らし、かつ低コストの暮らしを実現しよう
とする動きです。
https://bizzine.jp/article/detail/3496?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
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[5] 新着ニュース:2本
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・矢野経済研究所、ADAS/自動運転システムの世界搭載台数は2030年に8,249万9,0
00台と予測(05/09)
https://bizzine.jp/article/detail/3533?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
・PwCがM&Aに関する調査レポート発表。「多くの企業買収・売却が価値の最大化を
実現できていない」(05/08)
https://bizzine.jp/article/detail/3532?utm_source=bizzine-news&utm_medium=email&utm_campaign=20190513
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