先進企業に学ぶ、対話のための統合報告書
ステークホルダーが多い大手企業ほど、統合報告書を対話に活用する感度が高いように見受けられます。対話を促進するツールとして統合報告書を機能させていることがうかがえる事例をご紹介します。
三井化学株式会社
冒頭に「本レポートでお伝えしたいこと」として、3つのポイントを記載[1]しています。これがあることによって、毎年発行されるレポートの「どこが変わったのか」「今年の重要ポイントは何か」が非常にわかりやすくなるため、毎年継続して読む投資家に対して非常に親切な設計がされています。
