東洋エンジニアリング（TOYO）は、統合報告書「TOYO REPORT 2026」を発行した。本年度新たに策定した5カ年の中期経営計画(2026～2030)を踏まえ、二軸収益モデルへの転換を示している。EPCを起点とするプロジェクト型の「フロー型ビジネス」と、プラントライフサイクル全体に伴走する「ストック型ビジネス」を融合するもので、経営戦略や人財・技術などの競争力を財務・非財務の両面から伝えている。

　新中期経営計画は、長期ビジョン「TOYO VISION 2040」で掲げる「EPCの枠を超え、社会価値を共創・実装するパートナーへ」の実現に向けたマイルストーンと位置づけられている。同社は二軸収益モデルにより、収益構造の安定化と持続的な成長を目指す。

　重点戦略では、EPCについて海外拠点遂行案件も含めた受注前審査を抜本的に見直し、グループ全体のガバナンスを強化する。あわせて、顧客の構想段階から参画する「共創型EPC」への転換でリスク低減を図る。また、次の分野を設定した。

• 収益エンジン:肥料(食料)、石油化学(素材)、FPSO(エネルギー)、GX(地球保全)の4分野
• 成長ドライバー:ファインケミカル、バイオ医薬、次世代型地熱、重要鉱物、O&Mの5分野

　このうち次世代型地熱、重要鉱物、O&Mは、ストック型ビジネスへの展開も目指す。

　人財面では、新たな人財基本方針「Base and Beyond」を掲げた。専門性を基盤に分野や組織の枠を超えて顧客と価値を共創する「Beyond(共創・越境)人財」の育成を進める。技術面では、データとAIを活用して業務変革と価値創出を加速するDX/AX戦略を紹介している。

【関連記事】
・サンリオ、「統合報告書2026」を発行　ゲーム形式の子ども向け動画も公開
・NTT、「統合報告書 2026」を公開 AIを軸とした中期経営戦略の見直しと「AIOWN」への進化
・シナネンホールディングス、「統合報告書 2026」を公開 新グループミッションと3事業連携の成長戦略