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東芝エネルギーシステムズ、米国GPX社の発電事業者向けプラント監視ソフトウェア事業を買収

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 東芝エネルギーシステムズは、米国のジーピー・ストラテジーズ・コーポレーション(GP Strategies Corporation、以下、GPX社)との間で同社の発電事業者向けプラント監視ソフトであるEtaPRO(エタプロ)に関する事業部門の買収契約を締結した。買収手続きの完了は対米外国投資委員会(CIFIUS)などの審議を経て、21年度第2四半期までに行う予定だという。

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 GPX社は1966年に設立された、米国・メリーランド州に本社を置く、組織・人材開発におけるコンサルティングからエンジニアリング、研修プログラムの開発などを展開する企業。米州全域、ヨーロッパ、アジアの各拠点にオフィスを構え、グローバルに事業を展開している。

 EtaPROは、プラントの熱効率や運転状態を監視し、劣化や異常兆候を検出することにより発電所の運営効率向上に寄与するソフトウェアで、顧客毎のカスタマイズも容易だという。EtaPROは25年にわたって火力・水力・風力・太陽光などの発電事業者など40ヵ国、約700GW分の発電所に導入されており、東芝エネルギーシステムズが発電機器を納入した発電所の一部でも使用されている。

 今回、買収の対象となるのは商標・知的財産権含めたEtaPROソフトウェア群、EtaPROに関する全顧客契約、メンテナンスやリモート監視などのサービス全般、上記業務にかかる拠点・人員の全て。買収手続き完了と同時に、東芝エネルギーシステムズの米国現地法人である東芝アメリカエナジーシステム社が人員を統合し、既存の拠点などを通じ、同事業を継続して行っていくという。

 東芝エネルギーシステムズは今回の買収により、タービンや発電機などの機器を中心とした保守、メンテナンスに加え、EtaPROのシステム全体の運営効率向上に寄与するデジタル技術を組み合わせ、シナジー効果を発揮することで、顧客に対し、ワンストップでより効率の高いサービスのソリューションを提供することが可能となる。

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BizZine編集部(ビズジンヘンシュウブ)

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