ガートナージャパン（以下、Gartner）は、メタバースに関する展望を発表した。2026年までに、人々の25％は、仕事、ショッピング、教育、ソーシャルやエンターテインメントなどに、1日1時間以上をメタバースで過ごすようになると予測している。

　Gartnerは、メタバースを「仮想的に拡張された物理的現実とデジタル化された現実の融合によって創り出される集合的な仮想共有空間」と定義。メタバースは、継続的なイマーシブ・エクスペリエンス（没入感）を提供し、タブレットからヘッドマウントディスプレイまで、デバイスに依存せず、さまざまなデバイスからアクセス可能となる。Gartnerは、メタバースは単一のベンダーが所有するものではなく、デジタル通貨と非代替性トークン（NFT）によって実現される新たなデジタル・エコノミーになると予想している。

　企業は、仮想オフィスに没入型ワークスペース（没入型テクノロジを利用した仮想オフィス）環境を導入することで、従業員により良いエンゲージメント、コラボレーション、つながりの機会を提供することが可能となる。また、メタバースがフレームワークを提供するため、ビジネスの実行においても独自のインフラを構築する必要はないという。さらに、この1年半の間に人気を得た仮想イベントは、今後、今まで以上にコラボレーティブで没入感のあるつながりの機会やワークショップを提供すると予想している。

　アナリストでディスティングイッシュト バイス プレジデントの亦賀忠明氏は「メタバースは、従来型の仮想空間を『超えた』ものであり、リアルの物理空間とバーチャル仮想空間を融合した、フルデジタル化された環境を指します。『メタバースはアバターで参加する仮想空間である』というように単純に捉えるべきではありません。メタバースは、『これから』の話であるため、今すぐに成熟した完璧なメタバースが登場するわけではありません。メタバースは将来に向けたビジョンです。すべての企業は、メタバースを2030年、またそれ以降に訪れるであろうNew Worldに向けた一つのメガトレンドであると捉え、インターネット初期と同様、これからの将来を展望し、可能性とリスクを洞察することが重要です」と述べている。 　また、アナリストでシニア プリンシパルの針生恵理氏は「メタバースは、デジタル・ワークプレースの議論と実践を新たなステージへとシフトするきっかけをもたらします。メタバースによって、企業は、VR、AR、MRといった単なるテクノロジ採用を超えた、新たなワークプレースを模索していくことになるでしょう」と述べた。