日立ソリューションズは、1,000名を対象にした「サステナビリティに関するビジネスパーソン意識調査」を実施した。サステナビリティと「DX」「EX向上」「協創」の3つの取り組みの関係性、「SX」の重要性の認知度について、ビジネスパーソンの意識を明らかにするため調査している。

• 調査期間：2023年8月9日～14日
• 調査方法：インターネットリサーチ
• 調査対象：従業員数300名以上の国内企業に勤めるビジネスパーソンで、課長以上のビジネスリーダー層または経営者・役員1,000名（製造業、情報通信業、建設業、サービス業など10業種）

事業や業務において、サステナビリティ推進（貢献）の重要性を感じているのは約70％

　ビジネスパーソン1,000人のうち、約70％がサステナビリティ推進は重要であると認識。サステナビリティの重要性についての認知が広がりつつある中、企業経営においても、今後ますますサステナビリティの重要性が高まっていくと考えられる。企業は、サステナビリティを推進するための取り組み、企業変革のためのパートナーが必要となってくると考えられるという。

　また、実際に自身の事業や業務において、サステナビリティを推進している（推進に貢献している）人は、1,000人のうち459人という結果になっている。

サステナビリティを推進している人が実際に取り組んでいる分野は、「環境課題 エネルギー管理」に次いで「社会課題 データセキュリティ」が2位

　サステナビリティを推進していると答えた459人が実際に取り組んでいる分野は、第1位が「環境課題 エネルギー管理」で36.8％、第2位は「社会課題 データセキュリティ」で31.2％という結果になった。

　環境課題だけでなく、データセキュリティへの取り組みが重視されており、重要な課題になっていることがうかがえるという。

サステナビリティを推進している人の約90％は、事業や業務において「DX」「EX向上」「協創」の取り組みが重要だと考えている

　サステナビリティを推進していると答えた459人のうち、約90％は、自身の事業や業務において「DX」「EX向上」「協創」が重要だと答えていて、いずれの取り組みに対しても関心度が高いことが判明。企業がサステナビリティを推進する上で、これらは無視できないことがうかがえるとしている。

DX推進、EX向上に取り組む人が感じている課題、共通して「スキルやノウハウを持った人材の確保」「経営層のコミットメント」

協創の課題で多かったのは「協創相手や協創機会が見つからないこと」

　協創とは、多様な立場のステークホルダーと協働しながら、新しい価値を創造する取り組みのこと。 サステナビリティを推進していると答えた459人では、DXとEX向上の課題は共通しており、「スキルやノウハウを持った人材の確保」「経営層のコミットメント」であることがわかったという。

　一方で、サステナビリティを推進していると答えた人のうち、協創にも取り組んでいると答えた394人の協創における課題は、第1位が「パートナーの企業や組織などが見つからない」ことで、2位以降は「利害関係者の合意を得られない、理解が得られない」「協創を支援する制度や施策がない」といった課題が続いたとしている。

サステナビリティを推進している人でも「SX」への理解度は約60％

　サステナビリティを推進していると答えた459人のうち約60％は、「SX」についても理解していると回答。一方で、サステナビリティを推進していないと答えた541人の約80％は、「言葉は知っていても理解していない」「言葉を知らない」と回答している。