DroRと臨床組織科学研究会は2026年7月5日、TOPIX100構成企業の人的資本開示を分析した年次調査レポート「DOCI 2026」を公開した。有価証券報告書3期分（FY2023〜2025）の299書類を分析した結果、FY2025に施策を具体的に記述した企業は99％だった。一方、施策がなぜ成果につながるのかという因果まで記述した企業は40％にとどまった。

　調査は、施策記述（D1）、方針表明（D2）、指標連動（D3）、構造・因果記述（D4）の4次元をそれぞれ0〜3の4段階（帯）で評価し、帯2以上を「到達」とした。FY2025（99社）の到達率はD1が99％、D2が92％、D3が85％、D4が40％だった。多段の因果の連鎖まで踏み込む開示は99社中1社だった。

　施策を明確に記述している企業の59％（58/99社）は、因果の記述が帯1以下だった。指標と施策を明確に結びつけている企業でも、56％（47/84社）が同様だった。因果記述への到達率はCore30で40％、Large70で41％と、規模区分による差は見られなかった。

　開示された実数値（FY2025・提出会社単体）では、女性管理職比率の中央値が9.6％、男性育児休業取得率の中央値が86.2％だった。

　定性評価はAI支援の一次コーディングに基づく暫定値で、今後、複数の人による独立検証を経て確定する。調査は開示の語り方の構造を示すもので、因果関係を主張するものではないとしている。レポート（PDF・56ページ）は登録不要・無料で公開されている。

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