ガートナーが発表した展望は、デジタル・イノベーションの継続から生まれる、「人工知能 (AI) の普及と関連スキルの不足」「組織文化の進展」「プロセスのプロダクト化」の根本的な変化に関わるもの。これらは、デジタル能力が向上し、テクノロジーの概念が絶えず変化することによってもたらされるとしている。
ガートナーのディスティングイッシュト バイス プレジデント、アナリストのダリル・プラマー （Daryl Plummer）は「企業は依然として、テクノロジーの進化のペースに追いつけていません。目の前で大きな変化が起こり、状況は混迷を極めつつあるように見えることでしょう。しかし、この混沌は無秩序を意味するものではありません。CIOがこうした中から何とかして実践的な行動指針を打ち立てることが、前進への糸口となります」と話す。
また、「継続的な変化を自社の資産とすることは不可能ではありません。もっともそのためには、変化が予想以上に早く起こることを前提に、自社のビジョンに磨きをかける必要があります。これがかなわない場合は、手間暇をかけて組織のマインドセットを刷新しなければなりません。いずれの道を歩むにせよ、一見関連性のなさそうな将来の予測や展望から実践的な行動指針を見つけ出すことは可能なのです」とも語った。
ガートナーが発表した重要な戦略的展望トップ10
- 2020年末にかけて、AIプロジェクトの80%は、組織内のごく一部の稀なスキルを持つ専門家によって執り行われる「魔法」であり続ける。
- 2023年までに、AI顔認識機能により、成熟市場における行方不明者は2018年に比べて80%減少する。
- 2023年までに、慢性疾患患者は、AIを搭載したバーチャル・ケアに登録するようになり、米国内の救急診療の件数は2,000万件減少する。
- 2023年までに、組織の25%が、インターネット上のハラスメントを防止する目的で合意書への署名を従業員に要求するが、その取り組みの70%は失敗に終わる。
- 2022年末にかけて、ビジネスの最前線で意思決定を下すチームが、ダイバーシティとインクルージョンを備えた組織文化と真剣に向き合っている組織の75%は、財務目標を上回る。
- 2021年までに、パブリック・ブロックチェーンの75%が、「プライバシー・ポイズニング」の被害を受ける (プライバシー法への準拠を阻害する個人データが挿入される)。
- 2023年までに、eプライバシー規制によってCookieの使用が削減されてオンライン・コストが増加するため、現在のようなインターネット広告収入は得られなくなる。
- 2022年末にかけて、クラウドの経済性および柔軟性を活用し、社内の実行能力を対外的なプロダクトとして収益に結び付けることが、デジタル化を推進する鍵となる。
- 2022年までに、デジタルの巨大企業が有する「ゲートキーパー」の地位を活用する企業は、業界平均40%の世界市場シェアを獲得する。
- 2021年末にかけて、ソーシャル・メディア上で起こったスキャンダルやセキュリティ侵害が利用者に長期的な影響を与えることは、事実上なくなっていく。
