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アドビ、ビジネスパーソンのテレワークスキルに関する調査結果を発表

 アドビ システムズは、新型コロナウイルスの影響により初めてテレワークに取り組んだビジネスパーソンに対し、テレワークのスキルについて聞いた調査結果を発表した。調査は、都内に勤務し、過去1ヶ月以内に初めてテレワーク勤務を経験した20~69歳までのビジネスパーソン男女計800名を対象にインターネットで行われた。

[公開日]

[著] BizZine編集部

[タグ] ビジネスIT 企業戦略 リモートワーク 電子署名

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調査結果の概要

  1. 76.1%がビデオ会議などITツールを駆使するための「ITスキル」を保有していると回答。
  2. 電子契約・電子署名・スキャンツールの活用者ほど、テレワークによる生産性向上を実感。
  3. 21%の人が「テレワーク時のITツールの使い方を気軽に相談できる人が社内にいない」 20代(13.5%)に比べ50代では約2倍(25.5%)と、世代間ギャップも明らかに
  4. 生産性が上がる理想のテレワーク頻度は週3~4回

調査結果の詳細(1)ビデオ会議などの各種ツールを駆使するための「ITスキル」を保有 76.1%

 今回の調査では76.1%の人がビデオ会議やファイル共有などの各種ツールを駆使するための「ITスキル」を身につけていると回答。また、71%の人が会社以外の場所で集中力などを維持するための「自己管理スキル」を、80.3%がオンライン上で同僚などとやりとりするための「コミュニケーションスキル」を身につけていると回答した。

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調査結果の詳細(2)生産性向上には電子契約・電子署名・スキャンツールの活用が鍵

 ITツールを積極的に使ったと回答した人と、生産性向上を実感した人の関係を調べたところ電子契約サービスや電子署名、ペーパーレス化のためのスキャンツール等を積極的に利用している人の方が生産性の向上を実感していることがわかった。ビデオ会議などのコミュニケーションツールに加えて、稟議や決済など対面での処理を減らすためのITツールも活用することが生産性の高いテレワークの鍵であると考えられる。

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調査結果の詳細(3)テレワーク時にITツールで困った際、気軽に相談する人が社内にいない 21%

 テレワーク時にITツールなどの使い方で困ったときに、気軽に相談できる人が社内にいるかどうかを聞いたところ、21%の人がいないと回答。テレワークを導入する際の一つの課題になっていることがわかる。年代別傾向で見ると、年代が上がるにつれて相談する人がいないと回答する人が増え、40代以降においては約4人に1人(40代:25%、50代:25.5%)が相談できる人がいないと回答している。ビデオ会議の使い方などのITスキルを、世代を超えて補完しあうことがチーム全体の生産性向上の鍵になると言える。

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調査結果の詳細(4)生産性が最も上がるテレワーク頻度は週3~4回

 テレワークで生産性が上がったと回答した352名に、生産性が最も上がると思うテレワークの頻度を聞いたところ最も多かったのが「週3~4回(42.9%)」で、次いで「週2回(29.8%)」、「週5~6回(勤務日は毎日)(20.2%)」という結果となったとしている。

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 アドビ システムズ マーケティング本部 バイスプレジデント 秋田 夏実氏は次のように述べている。

「新型コロナウイルス感染症の影響によりテレワークを余儀なくされている皆様に、この先が見えない不確実な時期を乗り越えるためのツールを提供し、効率的なテレワークの実現をサポートすべくアドビは全力を尽くしています。一例ですが2020年5月31日までAdobe.comのwebベースのPDFサービスを無料で提供、さらにAdobe Sign(電子サインサービス)の90日間無料トライアルも実施しています。その他にも様々な支援プログラムをご提供していますので、詳しくはこちらのサイトを参照ください。少しでも皆様のお役に立てれば幸いです」

テレワークスキルの向上で生産性向上、チーム内での協力も重要に

 アドビ システムズは、PDFテクノロジーを基盤にクラウドやモバイル環境でのデジタルドキュメントの閲覧、編集、共有および文書業務とそのプロセスを効率化するクラウドソリューション「Adobe Document Cloud」を提供。無料スキャンアプリ「Adobe Scan」で紙の文書をデジタル化し、印刷情報をデータとして再利用や、場所やデバイスを問わず効率的に複数の関係者でのレビューを実現する。また、電子サイン「Adobe Sign」を活用することで書類の確認や承認作業のために出社することなくテレワークを推進する。