フレクトが実施した調査では、社員300人以上の企業の70.5％が「DXに関する必要性を感じていますか」という問いに「はい」と答えた

　DXに期待する成果・効果として最も多かったのは「コスト削減」（51.7％）。次いで「業務プロセスや業務システムの改善」（48.3％）、「リスク回避」（23.7％）という結果となった。

　DXに関する取り組みを行っていると回答した企業の67.0％が、自社で行うDXは“攻めのDX”に当てはまると回答している。

　一方で、具体的に行っているDXの取り組みとしては、「既存事業／サービスの効率化に繋がるデジタル化」（55.3％）や「人事関連業務のデジタル化（例：出勤簿の管理）」（51.5％）といった、いわゆる“守りのDX”に該当する取り組みを行っている企業が多く、自社で行っているDXに関する取り組みは“攻めのDX”に該当すると回答した企業の56.5%が、実際は“守りのDX”を行っていることが判明したという。

　DXを進めるにあたっての課題については、「推進できる人材がいない」という回答が40.3％を占め、「開発できる人材がいない」という回答も27.3％にのぼるなど、DXを進めていくにあたりDX人材の不足が大きな障壁となっていることがわかった。DXの必要性を感じているものの、実際にDXに関する取り組みは行えていないと回答した企業の63.8％が「推進できる人材がいない」または「開発できる人材がいない」ことを課題として挙げていたという。