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ドリーム・アーツ、大企業の業務デジタル化の取り組みに関する調査結果を発表

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 ドリーム・アーツは、大企業の業務デジタル化に関する実態調査の結果を発表した。従業員数1,000名以上の大企業に所属する回答者のうち、60%超が現場部門(非IT部門)主体での業務デジタル化を実施中であると回答。「デジタルの民主化」に向けた取り組みが、大企業においても普及しつつある現状が明らかになった一方で、多くの大企業において業務デジタル化の課題が残っているという結果も得られたという。

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 この調査は、2021年5月、従業員数1,000名以上の大企業に所属する個人を対象に、現場部門(非IT部門)が主体となった、デジタル化における取り組みの実施状況を把握するために実施した。

 現場部門(非IT部門)が主体となって業務デジタル化を実施しているかという質問に対し、67%が「実施中で課題がある」と回答。「未実施だが、計画がある」という回答が10%を集めたため、合わせると77%が「実施中」または「実施計画がある」と回答したことになる。一方で、「実施予定はない」と回答したのは13%と少数であった。全社統制がとりづらいなどといった理由により、業務デジタル化の推進に抵抗感を持つ企業も存在していることが分かったという。

 業務デジタル化やデジタル活用にあたっての課題を尋ねた質問に対し、多くの回答を集めたのは「ツールの乱立」の49%と、「データの散在」の31%であった。また、「適切なツールがない」との回答が20%を集める結果となった。現場部門主体のデジタル化に取り組む企業が増える一方で、全社的なデジタル化プラットフォームの活用ではなく、部門毎での個別最適化されたシステム導入など、適切なツールの選定がされていないことが考えられるという。また、21%の回答を集めた「IT部門が多忙」という課題は、大企業が現場主体の業務デジタル化に取り組む、1つの要因として考えられるとしている。

 このほか、「デジタル活用の課題はない」という回答は5%という結果であった。

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BizZine編集部(ビズジンヘンシュウブ)

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