マーサー・マーシュ・ベネフィット（以下、MMB）は、59ヵ国、210社の保険会社を対象に、トップトレンドを調査。グローバル・ヘルス・トレンド調査の結果から4つのトレンドが見いだされた。

1：医療費の増加率の上昇と医療費請求件数の増加

　本調査で、コロナウイルス感染により2020年に下がった世界の医療費増加率が、2021年にはパンデミック前の数値に戻ったことが明らかになった。この傾向は今後も続き、2022年の増加率は9.5％と予測されている。世界的にも、保険会社の4分の3（75％）が医療費請求の活発化を言及しており、5分の2以上（41％）がパンデミック前よりも増加していることが分かった。

2：コロナウイルス感染が保険金支払いに与えている影響＜/h3＞

　グローバル全体でコロナウイルス感染は現在、金額、頻度ともに3番目に高い医療費請求の原因となっている。パンデミックが及ぼす影響の実態はまだ明らかではない。しかし、保険会社は、コロナウイルス感染とメンタルリスクの2つが、企業が提供する医療保障のコスト上昇に最も影響を与えると認識し、回答した保険会社の3分の2は、2022年にCOVID-19の入院治療が保険でカバーされるようになると予想する。一方3分の1（34％）は、コロナウイルス感染に関連する既往症に対し、保険適用の制限を検討、または既に変更を行っている。

3：健康リスク軽減のための、予防とセルフケアの必要性

　調査によると肥満およびそれに伴う循環器系へのリスクは、従業員の医療費を増加させる一番の要因であると判明している。また、保険会社への医療費請求の要因としては、がんと循環器系疾患が上位を占めており、これら慢性疾患への対処の一つとして、セルフケア製品を福利厚生プランに組み込むという方法が存在する。保険会社のほぼ10社に1社（8％）が、糖尿病の血液検査などの家庭用検査キットを福利厚生サービスの一部として企業に提供している。

4：医療の公平性確保の重要性

　保険会社はより包括的な医療制度の実現に向けた様々な変革を行っている。例えば、回答した保険会社の30％が保険適用可能な医療機関の多様性を確保するため、ネットワークを見直している。例えば、同じ民族的背景や性別を有する医師を選べるようになるなど、医療に対する個人の選択の幅が広がる。4分の1以上（27％）の保険会社が、LGBTQ+の従業員がより包括的に保障を受けられるよう受給資格の変更を行っている。医療保険の申し込みに同性パートナーの名前を記載できるようにする変更などが含まれる。また、ほぼ4分の1（24％）が、交通費や食費、住居費などの社会的支援を検討している、または既に取り入れている。