キヤノンは、電波を用いてRFIDタグを非接触で読み取るRFID（Radio Frequency Identification）の技術を用い、ヒト・モノを効率的に管理する「Canon RFID 位置情報ソリューション」を開発。大林組の建設現場において、2022年8月上旬に実証実験を実施した。
今後は、DXを推進している建設業界をはじめ、ヒト・モノの位置情報管理が必要な業界を視野に、2023年中に提供を開始する予定だという。
RFIDとは、電波を用いてRFIDタグのデータを非接触で読み取る技術で、近年はアパレル業界における商品在庫管理や、セルフレジなどで導入が進んでいる。バーコードによる管理では、レーザーなどを用いてタグを1枚ずつスキャンする必要があるが、RFIDでは電波を用いるため、複数のRFIDタグを一気に読み取ることが可能となっている。
キヤノンが独自開発したRFIDリーダーは、360°方向に電波を発信するアンテナを有し、移動量検知機能を搭載しているほか、小型・軽量を実現。そのため、RFIDリーダーを腕に取り付けて使用可能で、読み取り作業をせずに通常の現場巡視を行うだけで、RFIDタグを貼り付けたヒトやモノの位置情報を収集できるという。
また、専用アプリをインストールしたスマホやタブレットを通して位置情報を自動アップロードすることで、クラウド上に登録した現場のマップ上に表示することが可能。RFIDリーダーは、ニーズに応じて持ち運びせずに固定設置して使用することもできるとしている。
今回キヤノンは、大林組の協力のもと実証実験を実施。実験では、Canon RFID 位置情報ソリューションの活用による、建設現場における建設資材や機材、作業員の正確かつ効率的な所在把握の実現性に関する検証行ったという。
同ソリューションは、ヒト・モノを探す時間の削減による、現場施工管理者の作業管理の効率化や、リソースの適切な配置によるコスト削減などに貢献できることが見込まれるとしている。具体的には、建設現場をはじめ、多数のヒトやモノの位置情報の管理が必要となる医療、物流倉庫、小売、オフィスなどといった業種において、資材や製品の適正管理、人流把握による販売促進などへの活用が期待されると述べている。
