この結果について、ガートナー ジャパンのリサーチ部門バイス プレジデント兼最上級アナリストの亦賀忠明氏は、「人工知能に対する関心は高く、多くの人が人工知能による将来への影響を自分たちの問題として捉え始めていることが、今回の調査結果からも明らかになりました」と述べている。

　今回の調査では、人工知能に関するスキルを獲得したいかどうかについても質問した。その結果、41.3％が「スキルを獲得したい」と回答し、人工知能に関するスキルを身に着けたいとする人が相当数存在することが確認できた（次図）。

　今回の結果について、前出の亦賀氏は「2016年に入って、ガートナーの顧客からの『人工知能的なもの（注参照）』や機械学習に関する問い合わせが急速に増えてきています。ほとんどが『どこから始めたらよいか』といったものであり、今回の調査結果は、こうしたトレンドをデータで裏付けるものとなりました。多くの企業が人工知能的なものの価値を理解しようとするだけでなく、自ら試行しようとしていることが、今回の調査結果からもうかがえます。一方、『何でも人工知能』となっている状況も見られ、市場は相当混乱しています。企業は、引き続き可能性を探るとともに、『人工知能的なもの』のリアリティを捉え、実践に備えるべきです」と述べている。

　ガートナーは、「世の中で、人工知能というキーワードが露出され一般に認知されているが、実際には、科学的な裏付けもなく、とても本物の人工知能とは呼べないようなものまで含まれている。さらに厳密に言えば、人類を超えるような「人工知能」はいまだ世の中には存在しない。よって、ここではあえて人工知能的なもの、と示している」としている。

　なお、ガートナーでは、4月26～28日に、「ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンター サミット 2016」を開催する。サミットでは、この記事に登場する亦賀氏をはじめ、ガートナーの国内外のアナリストが、デジタル・ビジネスの時代に向け、ITインフラストラクチャ戦略をいかに展開すべきか、人材はどうあるべきかなどについて、さまざまな知見を提供するという。