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リクルートマネジメントソリューションズ、360度評価活用の実態調査結果を発表

 リクルートマネジメントソリューションズは、企業の人事担当者600名に「360度評価活用における実態調査」を実施し、「実際に企業ではどのように活用しているか」「効果的に活用できている企業の工夫」など、調査結果から見える実態について公表した。

[公開日]

[著] BizZine編集部

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 今回の調査では、31.4%の企業が「360度評価」を導入しており、今後も継続して実施/今後実施してみたい企業は、全体の半数(50.4%)だった。

 360度評価の対象として一番多いのは、課長層(62.5%)、次いで部長層(59.5%)。周囲から率直な評価やフィードバックが起こりにくい事業部長・役員層への導入をしている企業も56.0%あった。また、新人・若手層へ導入している企業は27.8%あり、そのような企業は、成果だけでなく仕事の進め方を身に付けていくことも重要と考え、業績評価に加えて仕事のプロセスを評価していることが伺えた。

 360度評価を導入した目的として最も多かった回答は「他社と比較した時の自社の人材レベルがわからないから」(37.5%)。次いで「現在の評価(上司評価)があてにならないと感じたから」(35.7%)、「現場の社員から導入を求められたから」(32.2%)と続いた。

 360度評価の活用方法について、「人事評価に反映している」の選択率は54.5%に留まった。他方、「対象者本人の気付き・育成に活用している」(35.3%)、「上司のマネジメント・コミュニケーションツールとして活用している」(20.2%)等、人事評価目的ではなく、育成や職場コミュニケーションの活性化を目的として導入する企業も多いことが明らかになった。