本島戦略の主役である「既存ビジネスの実行者たち」に求められること
今後、本島戦略が本格化すればするほど、重要となっていく役割があります。それが、本連載「第5回」でお伝えした「プロダクトオーナー」の役割です。
日本の大企業においては、該当するプロダクト周辺のビジネスを理解している「既存ビジネス部門のメンバー」が、プロダクトオーナーに任命されることが多いです。ただ、日本の大企業におけるプロダクトオーナー制度は、まだまだ多くの課題が残されているケースがあり、具体的には、以下のような課題が発生しています。
