CalTa、JR東日本コンサルタンツ、東日本旅客鉄道（JR東日本）は、デジタルツインソフトウェア「TRANCITY」を開発し、建設工事・維持管理におけるDXを推進すると発表。また、鉄道・インフラ業界のDXに向け、同ソフトウェアのクラウドサービスを開始する。
TRANCITYは、現場管理業務をデジタル地図上で実施可能なソフトウェア。動画をアップロードするだけで、三次元地図データ内の現実空間と同じ場所に点群が生成されるという。
主な機能は以下のとおり。
- 小型ドローンによる撮影動画のほか、スマートフォンやタブレット端末などで撮影した動画をアップロードすることで、点群を自動生成・可視化でき、寸法計測などが可能
- 取得時期の異なる点群を重ねたり、BIMデータを点群に重ねて表示でき、時期の異なる現場状況の確認や、計画構造物との比較が可能
- 撮影動画から切り出した写真の表示や、三次元空間内でのメモやURLの保存ができ、関係者間での情報共有のほか、各種資料に紐付けできる
- 時系列表示バーにより、取得したデータがいつの情報か容易に管理できる
- スマートフォン感覚で、直感的に扱えるUIを搭載。また、ブラウザ上で複数人が同時アクセス可能
- 一般的なPCやタブレット端末で操作できる
- 遠隔地を三次元で可視化できるため、インフラ業務に限らず、様々な場面での活用が可能
なお、販売開始時期は2022年6月を予定しているという。
