商船三井は、2023年度から始まる新しい経営計画として「BLUE ACTION 2035」を策定した。
同社は2017年度より、毎年戦略をレビューするローリング形式の経営計画を採用してきたが、近年財務体質が改善したことを踏まえ、新たなステージで長期的な戦略に基づく取り組みを開始するという。
BLUE ACTION 2035は、2021年4月に見直したグループビジョンを「2035年度のありたい姿」と位置づけ、その実現に向けた13年間の経営計画だとしている。
商船三井グループのサステナビリティ経営
2022年度は、経営計画「Rolling Plan 2022」とサステナビリティ計画「MOL Sustainability Plan(MSP)」を、グループビジョン実現に向けた事業活動の両輪として位置づけたが、BLUE ACTION 2035ではそれぞれの要素を融合させ、サステナビリティ経営の性格をより強く表現したという。
企業理念・行動規範であるMOL CHARTSの精神に沿ってBLUE ACTION 2035に取り組むことで、サステナビリティ課題を解決するほか、新たな企業価値を創造し、最終的にはグループビジョンの実現へとつなげていくと述べている。
「BLUE ACTION 2035」の概要
BLUE ACTION 2035では、急速に変化する外部環境と商船三井グループの強みを踏まえて、2035年度のありたい姿を設定。その実現のために、海運不況時でも黒字を維持できる事業ポートフォリオへの変革に取り組み、海運市況耐性の高い安定収益型事業のアセット比率を6割に高めることを目指すとしている。
3つの主要戦略(ポートフォリオ戦略、地域戦略、環境戦略)に加えて、サステナビリティ課題への取り組みのうち最重点5項目を中心的な取り組みと位置づけるという。