投資家が真に求めているのは「未来の稼ぐ力」を示す人的資本開示

　人的資本を注視する投資家が増えている一方で、人的資本開示によって投資家の共感を得ることができている企業はまだまだ少ないと言わざるを得ません。人的資本開示が加速する中で見えてきた課題が以下の2点です。

【1】「結果が悪いから開示できない」ではなく、長期的に向き合い、開示・対話し続ける

　人的資本可視化指針では19項目の開示が推奨されていますが、19項目すべてが高水準にある企業はないと言っていいでしょう。「数値の良い項目を出したい」「数値が上がってから開示したい」という判断をしたくなるかもしれませんが、それではむしろ投資家のニーズから離れてしまいます。