2018年に起きた大きな技術進化と、これから育成が必要なビジネス層のAI人材
産業界における関心の高さは、日本ディープラーニング協会（JDLA）の会員や検定・資格保持者の急増にも現れている。その理事長を務める東京大学の松尾豊特任准教授はビデオレターで「2108年はアカデミックな技術が大きく進化しましたが、本格的にビジネスになるのはこれからです」と、今後の活用に対する期待を語る。
人の行動の置き換えから、AI／ディープラーニングならではの付加価値を生み出すもの、それもビジネスモデルと密接に連携したものが現れ、非常に大きなビジネスになるでしょう。
実際、AI／ディープラーニングは事業と直結した技術として、活用によっては売上を5倍、10倍にも伸ばす可能性を秘めているという。しかし、事例も生まれてはいるがまだまだ少なく、松尾氏は「ディープラーニングの潜在的な可能性はまだかなり過小評価されています。その潜在的な可能性は、かつてのインターネットに近いものがあります」と語り、「あらゆる産業でその価値を享受するためには、AI技術を扱うことができる人材を育成しなければなりません」と訴えた。