SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

「DX2.0」に必要な人材と組織

日本企業の「DX人材」への誤解──採用・育成で押さえるべき「デジタルバリューチェーンスキル」とは

第2回

  • Facebook
  • X
  • Pocket

 企業のDX推進でボトルネックになりがちな「人」。この問題を巡ってヒントになる考え方が「デジタルバリューチェーンスキル」だ。一体どんな考え方なのか。多くの会社のDX支援を手掛けてきた八子知礼が解説する。

  • Facebook
  • X
  • Pocket

必要以上に高度な人材を求めていないか

 前回の記事では、誤解されがちなDXの「本義」とともに、DXを推進する上で各社が悩む「人」に関して、失敗例を交えながら解説してきた。今回の記事では、より踏み込んで人材育成やDX組織の形成におけるポイントを紹介していく。

 前回、DX人材を外部から採用する際には、経営者が自社の課題を理解して、どのような人材が必要かを知る必要があると解説した。特に昨今は、AIに関する専門技術やデータサイエンティストを求める声をよく聞く。もちろん、DXを推進してデータの利活用を推進していく上では、そうしたスキルを持つ人材も必要だ。

 しかし、まだ実際のAI活用やデータ分析といったフェーズまで進んでいない日本企業は多いはずだ。IPA(情報処理推進機構)の『DX白書2021』によれば、日本企業がDXにおいて感じている課題のトップは「人材の確保が難しい」(41.5%)であった。これは前回の記事で私が指摘した、DXにおける最大の壁は「人」であるという主張を裏付けるデータといえるだろう。

[画像クリックで拡大表示]

 注目したいのは、その次に回答が多かった項目だ。2位は「全社的なデータ利活用の方針や文化がない」(37.3%)、3位は「データ管理システムが整備されていない」(31.5%)であった。さらに、「既存システムがデータの利活用に対応できない」(20.8%)という回答にも多くの票が集まっている。

 これらの調査結果は何を意味しているのだろうか。私は、多くの企業が自社の現在置かれているフェーズを飛び越えて、必要以上に高度な人材を求めてしまっていることを示しているものだと考える。

 そもそもDXを進めて、最終的な目的である組織全体のトランスフォーメーションを完遂するには、いくつかの段階がある。前回の記事で紹介したDXの4象限を思い出してほしい。

[画像クリックで拡大表示]

 DX2.0がゴールだとすれば、まずDX1.0、すなわちIT化(デジタイゼーション)として、ペーパーレス化など既存業務をデジタルへ置き換えていく必要がある。次の段階が、DX1.5であるIoTやデータプラットフォームの活用を通した可視化やデータの分析だ。

 先ほどの調査を基に考えてみると、日本企業の多くはまだDX1.0〜DX1.5の段階にあるといえる。こうした状況で、高度なDX人材を外部から採用しても、本来の効果を発揮できるかどうかは大きな疑問符がつく。

会員登録無料すると、続きをお読みいただけます

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

次のページ
そもそも「DX人材」とは何を指すのか

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
「DX2.0」に必要な人材と組織連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

鬼頭 勇大(キトウ ユウダイ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

  • Facebook
  • X
  • Pocket

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング