日本郵船が進めるDXと次代の人材育成/北極星ではなく舞台としてのビジョン
このメールは翔泳社のメディア・イベント・サービスにご登録いただいた方へ
お送りしています。配信の停止は文末をご覧ください。
--------------------------------------------------
この度の令和6年能登半島地震により、被災された皆さまに
心よりお見舞い申し上げます。
皆さまの安全と、被災地の一日も早い復旧、復興を心からお祈り申し上げます。
------------------------------------------------------------------
[0]目次
----------
[1]今週のホットトピック1
[2]今週のホットトピック2
[3]イベント情報
[4]Biz/Zineオススメ書籍紹介
[5]新着記事紹介
[6]新着ニュース
[7]配信停止の方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[1] 今週のホットトピック1
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
Biz/Zine(ビズジン)編集部の梶川です。
1本目に紹介するのは、
「トップランナーに聞くDX最前線」連載の第5回。
ゲストは、日本郵船のDX推進を牽引してきた
株式会社MTI 代表取締役社長の鈴木英樹氏です。
=========================
■前編:「DXグランプリ 2023」日本郵船のDX推進
──MTI鈴木氏に聞く、IT・デジタルとルール作り
https://bizzine.jp/article/detail/9867?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
■後編:日本郵船のDX推進を牽引してきたMTI鈴木氏に聞く、
CDOとDX組織、次代を担う人材育成
https://bizzine.jp/article/detail/9868?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
=========================
「IT Japan Award 2019」「DXグランプリ2023」でともに
グランプリを受賞しており、
DX先進企業のうちの1社として注目されている日本郵船。
前編では、140年続く日本郵船に根付く挑戦の文化と、
2004年に鈴木氏も立ち上げに関与したMTIが欧州で進めてきた
データ共有のルールメイキングについて伺いました。
<前編・目次>
・デジタル領域の取り組みは“ネバーエンディングストーリー”
・創業以来日本郵船に根付くチャレンジの文化
・鈴木氏が取り組んできたルールメイキング
後編では、DX推進に向けた人材育成や、経営戦略、
DXの次のテーマとなるGX(Green Transformation)について伺いました。
<後編・目次>
・イノベーションにつながる“3つのステップ”
・CDOは生え抜きか、外部登用か
・挙手制で次世代リーダーを育てる「NYKデジタルアカデミー」
・日本郵船におけるGXの取り組み
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[2] 今週のホットトピック2
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2本目に紹介するのは、ビジョンづくりやその浸透をデザインアプローチで
考えるとどうなるのか。そんな問いから始まった対談記事です。
=========================
■前編:組織の中に既に存在する価値を発見し、統合するデザイナーの力
──仲介者として拡張したキャリアの現在地
https://bizzine.jp/article/detail/10020?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
■後編:ビジョンが“北極星”ではなく“舞台”である理由
──他人ごとにならず、個人が役割を見い出せる条件とは?
https://bizzine.jp/article/detail/10021?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
=========================
デザイン組織連載の特別編として、
グラグリッドの代表取締役/ビジョンデザイナー
である三澤直加氏と武蔵野美術大学の岩嵜教授の対談です。
前編では、三澤氏がプロダクトデザイナーとして始まったキャリアが、
どのように拡張し、ビジョンをデザインするまでに至ったのか。
そこからデザインの拡張に関して、一般的に応用可能な議論が展開されています。
<前編・目次>
・様々な意見を統合し、新たな意味や価値を創り出す
仲介者としてのデザイナー
・“デザイン的な態度”を貫くことで広がったキャリア
・デザインが担う、両利きの経営における探索という重要な役割
・組織の中に既に存在する価値を発見し、統合するデザインの力
後編では、デザインアプローチからビジョンづくりや浸透に関する実践を解説した
新刊の内容なども振り返りながら、
今求められるビジョンとは何か?を議論します。
<後編・目次>
・ビジョンは「北極星」ではなく「舞台」である
・ビジョンづくりにおける「6つのフェーズ」とは
・ビジョンに「役割」が見出せないから「他人ごと」になる
・個人の居場所がある“舞台としてのビジョン”は、
ストーリーテリングにより浸透しアップデートする
★企業の事業開発と経営戦略・組織開発に関する
記事やセミナーなどの最新情報はここからチェック!
・Biz/Zine X(旧Twitter)ページ
・Biz/Zine Facebookページ
https://www.facebook.com/bizzine
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[3] イベント情報
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■Biz/Zine Day 2024 Winter【1/24@神田明神ホール】
https://event.shoeisha.jp/bizzday/20240124?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
大企業による新規事業開発に焦点を当てた今回のイベントでは、
企業の経営戦略における新規事業の位置づけと中長期的な戦略や、
オープンイノベーションの取り組み、社内新規事業の取り組みを取り上げます。
DNP ABセンター長の金沢貴人氏、ブラザー工業 安井邦博氏らの講演に加え、
リコー、富士通、積水化学工業の新規事業提案制度運営側の
パネルディスカッションも注目です。
【名 称】Biz/Zine Day 2024 Winter
新規事業による企業変革
未来をつかむための“戦略”と“実践”
【日 時】2024年1月24日(水)
【会 場】神田明神ホール
【参加費】無料(事前登録制)
【主 催】株式会社翔泳社 Biz/Zine編集部
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[4] Biz/Zineオススメ書籍紹介
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
Biz/Zineを運営する翔泳社から、2月15日に書籍
『DATA is BOSS 収益が上がり続けるデータドリブン経営入門』が発売されます。
━━━━━━━━━━━
■詳細: https://www.shoeisha.co.jp/book/detail/9784798180472?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
【書籍名】DATA is BOSS 収益が上がり続けるデータドリブン経営入門
【著 者】榊淳
【発売日】2024年2月15日(1月16日まで先行全文公開中)
━━━━━━━━━━━
本書は、一休.comの代表取締役社長である榊淳氏による、
データドリブン経営の入門書。
同社はコロナ禍で旅行業界が窮地に立たされる中でも、
顧客行動データに徹底的に基づくデータドリブン経営を実践し、
右肩上がりの成長を実現しました。
そのノウハウが体系的にまとめられ、
誰でも実践できる形で解説されている入門書となっています。
データによるビジネスの成長・変革を目指すすべての方に
読んでいただきたい一冊です。
また、1月16日(火)まで本書の全文を先行で無料公開しています。
ご興味のある方、購入を検討されている方は、
ぜひチェックしてみてはいかがでしょうか。
▼先行全文公開! 特設サイト
https://www.shoeisha.co.jp/book/campaign/dataisboss?mode=preview#present?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[5] 新着記事:8本(2023-12-25~2024-01-15)
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆人的資本経営を推進する“データ主導型”タレントマネジメントとは
──テクノロジー活用による納得感の醸成
田川 啓介[著]
第1回では人事施策の数値化によって経営と人事を紐づける考え方について
説明し、第2回ではその具体的な方法として中途採用において「報酬テック」を
活用したデータ主導の合理的な判断事例や採用市場の相場とのズレがある場合の
給与テーブルの更新方法について紹介しました。第3回は「報酬テック」を使った
データ主導型のタレントマネジメントの方法について紹介していきます。
https://bizzine.jp/article/detail/9948?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
◆JR東日本がデータマーケティング起点で挑む事業変革
──事業会社のデータ分析人材とはかくあるべきか?
渋谷 直正[講演者]
データ分析と、それを活用したマーケティング。事業変革やイノベーション
創出のための能力として、全社的なデータ分析人材の育成とデータマーケティング
浸透に力を入れている東日本旅客鉄道(以下、JR東日本)。
「データとデザインによる両利きの経営」をテーマに2023年10月18日に開催した
「Biz/Zine Day 2023 Autumn」に、同社のマーケティング本部で
データマーケティングユニット 担当部長を務める渋谷直正氏が登壇した。
講演の内容をレポートする。
https://bizzine.jp/article/detail/9829?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
◆ビジョンが“北極星”ではなく“舞台”である理由
──他人ごとにならず、個人が役割を見い出せる条件とは?
三澤 直加[語り手]
前編に引き続き、武蔵野美術大学クリエイティブイノベーション学科教授
(ビジネスデザイナー)の岩嵜博論氏と、株式会社グラグリッド代表取締役で
ビジョンデザイナーの三澤直加氏による対談をお送りする。後編では、三澤氏の
近著『正解がない時代のビジョンのつくり方』(翔泳社)の内容に触れながら、
トップダウンによる押し付けではない、組織の一人ひとりが「自分事化」できる
ビジョンのつくり方について話題が及んだ。
https://bizzine.jp/article/detail/10021?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
◆日本郵船のDX推進を牽引してきたMTI鈴木氏に聞く、
CDOとDX組織、次代を担う人材育成
柿崎 充[聞]
日本のトップランナーたちの話から、DXの未来を示す本連載。ゲストは
「IT Japan Award 2019」「DXグランプリ2023」でともにグランプリを受賞した
日本郵船を牽引する鈴木英樹氏(MTI代表取締役社長)。後編は、DXに必要な
人材、経営について伺いました。聞き手はSansan株式会社デジタル戦略統括室
室長/一般社団法人CDO Club Japan 事務局マネージャーの柿崎充氏です。
https://bizzine.jp/article/detail/9868?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
◆組織の中に既に存在する価値を発見し、統合するデザイナーの力
──仲介者として拡張したキャリアの現在地
三澤 直加[語り手]
本連載は、先進的な企業・団体のデザイン組織への取材を通じて、組織変革の
担い手としてデザイナーが今後果たし得る可能性やそのあり方を探っていく。
本記事は特別編として、連載ナビゲーターである武蔵野美術大学クリエイティブ
イノベーション学科教授(ビジネスデザイナー)の岩嵜博論氏と、株式会社
グラグリッド代表取締役で『正解がない時代のビジョンのつくり方』(翔泳社)の
著者である三澤直加氏の対談をお届けする。デザイナーのバッグラウンドを
有しつつ、ビジネスのより広い範囲へのデザインの活用を提案する両者。
前編では、組織や個人の中にデザインを拡張していくための方法論や
マインドセットが語り合われた。
https://bizzine.jp/article/detail/10020?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
◆「DXグランプリ 2023」日本郵船のDX推進
──MTI鈴木氏に聞く、IT・デジタルとルール作り
柿崎 充[聞]
日本のトップランナーたちの話から、DXの未来を示す本連載。第5回の
ゲストは、「IT Japan Award 2019」「DXグランプリ2023」でともにグランプリを
受賞した日本郵船を牽引してきた株式会社MTI 代表取締役社長の鈴木英樹氏。
前編では、140年続く日本郵船に根付く挑戦の文化と、2004年に鈴木氏も
立ち上げに関与したMTIが欧州で進めてきたデータ共有の取り組みについて
伺いました。聞き手はSansan株式会社デジタル戦略統括室 室長/一般社団法人
CDO Club Japan 事務局マネージャーの柿崎充氏です。
https://bizzine.jp/article/detail/9867?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
◆VC視点のオープンイノベーションとM&A
──インキュベイトファンド本間氏が語るスタートアップトレンド
及川 厚博[著]
岸田内閣の「スタートアップ成長5か年計画」で注目を集めているM&A促進策。
2023年4月には「オープンイノベーション促進税制 M&A型」がスタートしました。
本連載では、制度策定側・買い手側・売り手側と、今回の税制に関係する
各プレイヤーとの対談を通じ、転換期にあるスタートアップM&Aの今とこれからに
迫っていきます。第4回のゲストは、大企業とスタートアップの協業を、投資を
通して支援しているインキュベイトファンドの本間真彦氏。スタートアップの
トレンドやオープンイノベーションの現状と今後について伺っています。
https://bizzine.jp/article/detail/10066?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
◆人的資本開示“元年”に見えた課題
──投資家の期待を集めるカギ「オンリーワン性のある“自由演技”」とは
白藤 大仁[著]
2023年は、有価証券報告書における人的資本開示が義務化されたことを
皮切りに、人的資本に関しての開示を強化する企業が急増しました。いわば、
企業が自社の人的資本をステークホルダーに示す「人的資本開示“元年”」だった
と言えるでしょう。しかし一方で、人的資本開示の課題が見えてきた1年でも
ありました。投資家の視点を交えながら、その課題について解説していきます。
https://bizzine.jp/article/detail/9820?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[6] 新着ニュース:21本
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
・商船三井、洋上風力産業の拡充に貢献へ 風力発電メンテナンス企業の北拓と
資本提携に合意(01/11)
https://bizzine.jp/article/detail/10099?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・D.Designがデロイト トーマツ グループに参画 クリエイティブデザイン領域を
強化へ(01/11)
https://bizzine.jp/article/detail/10098?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・EYSC、千葉県印西市とデジタル活用により子どもや家庭を支援へ
「こどもデータ連携実証事業」に参画(01/11)
https://bizzine.jp/article/detail/10097?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・NTT Com、つくば市で遠隔操作型パーソナルモビリティを活用した移動・買い物
支援サービスの実証開始(01/11)
https://bizzine.jp/article/detail/10096?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・J&T環境、JR東日本ら3社、プラスチックリサイクル事業を行う
「Jサーキュラーシステム」設立(01/11)
https://bizzine.jp/article/detail/10092?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・富士通ラーニングメディア、リカーシブと業務提携 AIを活用した人材育成・
組織開発支援など強化へ(01/11)
https://bizzine.jp/article/detail/10091?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・一休.comを急成長させたデータドリブン経営とは?『DATA is BOSS』が発売前に
無料全文公開(01/10)
https://bizzine.jp/article/detail/10079?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・エモーショナル・テクノロジーズとSparticle、感情解析搭載AIエージェント
展開に向けて業務提携(01/09)
https://bizzine.jp/article/detail/10090?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・CTC、生成AIなどの先端技術を持つスタートアップとの共創めざしテック系
ファンドに出資(01/09)
https://bizzine.jp/article/detail/10089?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・大林組ら、ニュージーランド・フィジーにおけるグリーン水素の利活用などに
関する実証事業を開始(01/09)
https://bizzine.jp/article/detail/10088?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・EY、「2024年におけるテクノロジー企業のビジネスオポチュニティ・トップ10」
発表(12/27)
https://bizzine.jp/article/detail/10087?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・弁護士ドットコムが「社内会議白書」を公開、経営層とその他クラスで会議への
参加意識に差異(12/27)
https://bizzine.jp/article/detail/10086?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・NTTデータ、モビリティサービスのデータ連携基盤構築に向けた研究開発に参画
(12/27)
https://bizzine.jp/article/detail/10085?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・JR東日本・NTT東日本・KDDI、3社で都市OSを活用した新たなサービス創出の
実証へ(12/26)
https://bizzine.jp/article/detail/10084?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・テラドローンと東京センチュリー、ドローンを活用した新たなソリューション
創出めざし業務提携契約を締結(12/26)
https://bizzine.jp/article/detail/10083?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・MRIとNSI、「衛星データパイプライン」を活用したサービス開発・提供を
共同推進へ(12/26)
https://bizzine.jp/article/detail/10082?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・三菱商事、Hondaら、データセンターの脱炭素化に向けた実証を実施
定置用燃料電池電源を活用(12/26)
https://bizzine.jp/article/detail/10081?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・Deepreneurと新日本空調、社内ナレッジ共有の活性化に向けて生成AI活用の
開発・実証を開始(12/25)
https://bizzine.jp/article/detail/10080?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・CTC、ローコード/ノーコード開発ツールを用いたデータ活用環境の構築を
支援するサービス提供(12/25)
https://bizzine.jp/article/detail/10078?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・りそなホールディングスら、決済・金融領域における新規事業の創出を加速
資本業務提携の強化に合意(12/25)
https://bizzine.jp/article/detail/10076?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
・丸井グループ、『共創経営レポート2023』発行 「一般的な統合報告書からの
脱却」を念頭に制作(12/25)
https://bizzine.jp/article/detail/10077?utm_source=bizzine_regular_20240115&utm_medium=email
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
[7] 配信停止の方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
メールマガジンの配信停止はこちらからお手続きください。
https://shoeisha.jp/ml/cancel/bz?token=&utm_source=32025&utm_medium=email
配信先の変更はこちらから(ログインが必要です)。
https://shoeisha.jp/users/account
・ニュースの内容は予告なしに変更される場合があります。
・記事中の会社名、製品名は、弊社および各社の登録商標、商標です。
・お問い合わせについては、
https://shoeisha.jp/help/contact/bz/
へご連絡ください。
────────────────────
発行:株式会社翔泳社 Biz/Zine 編集部
(c)2014 SHOEISHA. All rights reserved.