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変革の“次の一手”が分ける成否/テルモのヘルスケアイノベーション

─事業開発やDXなど「変革イシュー」トレンドをチェック![Vol.505] ─
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[0]目次
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[1]今週のホットトピック-1
[2]今週のホットトピック-2
[3]新着記事紹介
[4]新着ニュース
[5]配信停止の方法

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[1] 今週のホットトピック-1
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Biz/Zine(ビズジン)編集部・栗原です。
今週1本目に紹介するのは、プレイドSTUDIO ZEROによる連載
「THE NEXT:変革を生み出す次の動き」の最新回です。

★★★---------------------------------
■JTBの「個人営業の最高峰資格者」はなぜ新規事業に挑むのか。
原体験と自社リソース、伴走支援者の存在
https://bizzine.jp/article/detail/10901?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email
---------------------------------★★★

株式会社JTBが運営する「JTB Tourism Lab」では、
従業員からの新規事業提案を募集し、
それを具現化するための支援を行っています。

この制度のもとでスタートしようとしているアイデアがあり、
起案者は群馬支店に所属する新井明子氏。

入社以来ずっと個人向けの営業を担当しており
新規事業開発は未経験だった彼女を伴走支援したのは、
株式会社プレイド STUDIO ZERO Business Architectの和佐田慎史氏。

2025年に最初のサービスが動き出す予定の事業について、
アイデアの採択後にどのようなプロセスを経てサービス開始に
こぎつけようとしているのでしょうか。

個人的な体験や想い、自社のリソースや地域経済への貢献まで発展した
インタビュー内容をお届けします。

ゲストお二人の想いが溢れ出る臨場感のある濃厚な内容になっています!

<目次>
・JTBがコロナ禍で目指した、『新』交流創造ビジョン
・学生さんの言葉に刺激を受けて挑戦を決意
・親の介護経験と取引先の声が結びついた初期アイデア
・多くの賛同を得られたアイデアの検証を開始
・発案者の人間性すらも考慮する「伴走型支援」
・寄り添うからこそコンセプトを大切にできた
・初期アイデアのコンセプトを残して、どんなピボットをしたのか
・既存部門のネットワークを活用する際に意識すべきこと
・「まずは行動してみる」というマインドへ

■「THE NEXT:変革を生み出す次の動き」
https://bizzine.jp/article/corner/348?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・第1回記事:パーパスは浸透させるものなのか
 ──JTの取り組みに学ぶ、策定後に存在する重要な二つの活動
https://bizzine.jp/article/detail/10853?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・第2回記事:ミドル向け1on1コーチングと次世代リーダーシップ発掘
 ──管理職と組織が変わり、企業を変革する
https://bizzine.jp/article/detail/10957?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

■プレイドSTUDIO ZEROの記事
・“会いにいくDX組織”が企業変革のエンジンになる
 ──不動産販売を顧客起点でアップデートするには?
https://bizzine.jp/article/detail/10956?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

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記事やセミナーなどの最新情報はここからチェック!
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[2] 今週のホットトピック-2
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2本目に紹介するのは、ヘルスケアイノベーター探訪の第8回。
ゲストはテルモ株式会社 取締役専務経営役員(イノベーション担当)
長田敏彦氏です。

★★★---------------------------------
■小さな改良・改善が生み出すヘルスケアイノベーション
──長田敏彦氏に聞く、テルモのイノベーション戦略
https://bizzine.jp/article/detail/11187?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email
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カテーテルの研究開発からキャリアをスタートさせた長田氏は、
経営企画など10度の異動を経て、
2024年4月にイノベーション担当役員に就任しました。

本記事では、長田氏が牽引するテルモのヘルスケアイノベーションについて、
自社開発の強化とCVCを通したスタートアップ連携の切り口で深掘りしています。

聞き手を務めた大角氏のまとめからも、
テルモの取り組みの可能性が垣間見えます。
====
テルモは、単なる技術革新に留まらず、
現場の課題解決を基点としたイノベーションを重視する企業であると感じた。
長田様がお話しされた「小さな改良・改善が生むイノベーション」は、
医療機器業界における実用性と即応性を兼ね備えた取り組みである。
さらに、自社開発とCVCを両輪とした研究体制の強化、
米国R&D拠点の活用により、
グローバル規模での成長も視野に入れていることにも注目したい。
経営と研究開発の連携を促進し、継続的なイノベーションを実現するテルモは、
まさに未来の医療を切り拓く企業であると感じた。
====

<目次>
・研究開発と経営、双方のキャリアで得た知見を活かしイノベーション活性化へ
・自社開発を強化する組織づくりのポイント
・準備に10年以上かけたテルモのCVC戦略
・経営と研究開発の相互理解がイノベーションの土台に

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[3] 新着記事:4本(2025-02-17~2025-02-24)
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◆なぜ非財務資本が企業価値を左右するのか──事業戦略と投資家をつなぐ“カ
ギ”とは
 今野 愛美[著]
 「事業と切り離された非財務資本は無意味である。非財務資本は企業価値向上の
ための礎であり、いかに管理・活用できているかを、戦略・データ・将来性と合わ
せて述べることはできないか」これは筆者自身が投資家から常に投げかけられる言
葉です。近年、日本企業に対する非財務情報の開示要請が急速に拡大している背景
から、非財務資本(特に人的資本、知的資本、社会関係資本)がどのような状態で
あれば掲げている事業戦略が達成でき、その実現可能性と比較して現状はどの程度
かを可視化し、管理可能な状態にすることが、今の企業に必要な経営管理のプロセ
スだと考えます。本稿ではその具体例について考察します。
https://bizzine.jp/article/detail/11239?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

◆小さな改良・改善が生み出すヘルスケアイノベーション──長田敏彦氏に聞く、
テルモのイノベーション戦略
 大角 知也[聞]
 医療分野におけるデータ利活用や、AIやロボットによる医療の効率化、企業連携
や異業種連携による新規事業創出を通じて課題解決に取り組むイノベーターたちに
インタビューする本連載。今回は、世界160以上の国と地域で事業を展開し、カ
テーテルや人工心肺システムで高いシェアを誇る医療機器大手、テルモ株式会社の
取締役専務経営役員(イノベーション担当) 長田敏彦氏にお話を伺いました。聞
き手は一般社団法人ヘルスケア イノベーション協会 代表理事の大角知也氏です。
https://bizzine.jp/article/detail/11187?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

◆JTBの「個人営業の最高峰資格者」はなぜ新規事業に挑むのか。原体験と自社リ
ソース、伴走支援者の存在
 新井 明子[語り手]
 株式会社JTBが運営する「JTB Tourism Lab」では、従業員からの新規事業提案を
募集し、それを具現化するための支援を行っている。この制度のもとでスタートし
ようとしているアイデアがある。起案者は群馬支店に所属する新井明子氏(取材当
時はJTBスマーク伊勢崎店所属)。入社以来ずっと個人向けの営業を担当しており
新規事業開発は未経験だった彼女を伴走支援したのは、株式会社プレイド STUDIO 
ZERO Business Architectの和佐田慎史氏だ。2025年に最初のサービスが動き出す
予定の事業について、アイデアの採択後にどのようなプロセスを経てサービス開始
にこぎつけようとしているのか。個人的な体験や想い、自社のリソースや地域経済
まで発展したインタビューをお届けする。(※全ての出演者の肩書きは取材当時の
もの)
https://bizzine.jp/article/detail/10901?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

◆なぜYKK APはロジスティクス部門を社長直下にしたのか──岩﨑CLOが描く次代
のサプライチェーン
 加藤 智朗[著]
 日本のサプライチェーンが抱える複雑な課題を掘り下げ、それらを乗り越えた先
に広がる未開拓のビジネスチャンスと、その実現に向けた道筋を探る本連載。今回
は、YKK AP株式会社 執行役員 CLO(最高ロジスティクス責任者)(兼)ロジス
ティクス部長 岩﨑稔氏に、同社がCLOを設置した背景、ロジスティクス組織の取り
組みや、デジタルを活用したサプライチェーン変革について伺いました。聞き手は
株式会社Shippio 事業推進室長 兼 マーケティング部長の真畑皓氏です。
https://bizzine.jp/article/detail/11148?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

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[4] 新着ニュース:13本
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・アイディオットと西濃運輸、AI・DXを活用したサービスを提供 物流課題の解決
に向け業務提携を開始(02/21)
 https://bizzine.jp/article/detail/11280?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・HR総研ら、「人的資本リーダーズ2024」受賞10社、「人的資本経営品質2024」受
賞37社を発表(02/21)
 https://bizzine.jp/article/detail/11279?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・レクシスネクシス、特許データから世界のイノベーションをリードする100社発
表 日本企業からは5社選出(02/20)
 https://bizzine.jp/article/detail/11278?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・トラストハブ、異なる顧客のニーズに合わせたコミュニケーション戦略に向け
「Braze」を採用(02/20)
 https://bizzine.jp/article/detail/11277?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・25年はM&A活動が一層活発に CEOの楽観視が強まるが、変革目標は未達と約4割
が予想(EY調査)(02/20)
 https://bizzine.jp/article/detail/11276?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・ギックスと新潟県津南町、地域活性化を目的に「デジタルスタンプラリー」と
「フォトコンテスト」を開催(02/19)
 https://bizzine.jp/article/detail/11275?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・アクセンチュアとインフロニア、インフラの建設・運営に向けた課題解決を目指
し、合弁会社設立に合意(02/19)
 https://bizzine.jp/article/detail/11274?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・デロイトトーマツ、企業のAI本格導入を支援 実装・運用をトータルサポートす
る新サービスを提供(02/19)
 https://bizzine.jp/article/detail/11273?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・KDDIウェブコミュニケーションズ、Vonageのkintoneプラグイン発表イベントを
3/13に開催(02/18)
 https://bizzine.jp/article/detail/11272?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・ヤマトヒューマンキャピタル、ビジネス映像メディアと転職サービスを掛け合わ
せた「CARINAR」を提供(02/18)
 https://bizzine.jp/article/detail/11271?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・Franca AI、Googleが提供するAIスタートアップ向けの新設プログラムに採択
(02/18)
 https://bizzine.jp/article/detail/11270?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・キリンHD、ソーシャルファイナンス・フレームワーク策定 CSV経営を推進し、
社会課題解決へ取り組み(02/18)
 https://bizzine.jp/article/detail/11269?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

・企業の7割が「初任給」を引き上げ 引き上げ額は平均9,114円 (帝国データ
バンク調査)(02/17)
 https://bizzine.jp/article/detail/11268?utm_source=bizzine_regular_20250224&utm_medium=email

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