継続的に進化し続ける制度設計の変遷

イノベーション鈴木氏（以下、イノベーション）：前編では、「Challenge X」が単なる制度にとどまらず、ENEOSの企業文化を変える“挑戦の場”として機能していることがわかりました。

　後編では、Challenge Xの制度運営について、どのように継続・進化させてきたのか、詳しくお伺いしたいと思います。新規事業提案制度は「作る」よりも「続ける」ことに難しさがあると感じています。Challenge Xはどのように進化を続けてきたのでしょうか。

大間知孝博氏（以下、大間知）：Challenge Xは2019年に社内起業プログラムとしてスタートしました。当初は「社内起業プログラム」という名称でしたが、現在は「社内ベンチャープログラム」という名称に変更しています。また、制度を統括する部署についても、当初は社長直轄、その後は副社長、CTOの管掌を経て、2025年度からは再び社長直轄に戻る予定です。

堀尾聡裕氏（以下、堀尾）：制度名や管掌部署は変わっていますが、「制度をより効果的に運営するための最適化」を常に追求してきた結果であり、新規事業創出という制度の目的自体は一貫しています。

大間知：私たちは、制度自体を目的にしないことを大切にしています。Challenge Xはあくまでも「社員発で事業を創る」ための手段であり、そのためにどうあるべきかを常に考え続けてきました。

イノベーション：制度そのものよりも本質を大切にする姿勢が重要ですね。私の経験上、制度が1つだけで、特定の役員直下に置かれていると、その役員がいなくなったときに制度そのものが終わってしまうケースをよく見てきました。ENEOSのように、新規事業創出を大きな文脈の中で位置づけていることで、持続性が高まりますね。