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Workday流、グローバル人事の最前線

人事部門が重点的に取り組むべき6つの分野~「HR Outlook for 2017」調査報告書から

第3回

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 今年、Workdayとイギリスの人事資格認定機関であるイギリス人事教育協会(CIPD)は共同調査「HR Outlook for 2017」を実施しました。今回は、その調査報告書から見える同国における人事トレンドと、今後、人事部門がビジネスに与える影響を考察します。

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イギリス人事教育協会(CIPD)との共同調査でわかった、将来の人財への投資意識

 近年のイギリスの経済環境において、「欧州連合(EU)離脱」と「世界を揺るがす政治的な変化」は、ビジネスの混乱期をさらに不安定なものにしました。このような経済情勢のもと、各企業は不安や恐れと共に2017年を過ごしています。

 しかし、「HR Outlook for 2017」によれば、将来はそこまで暗いものではなさそうです。人事部門のリーダーは、グローバル化など経済環境の変化とイギリスのEU離脱が、企業の活動に悪影響を与える2大要因と捉えています。しかし、悪いことばかりではありません。

 同報告書によると、経済の変化によって生じる課題に対して、イギリスの経験豊かな人事担当の多く(59%)は自分たちが組織に良い影響を与えるポジションに就いており、組織を守ることができると考えています。

 本年の報告書は人事のリーダーを対象に、現在および将来の優先事項について調査を実施しました。調査結果から分かる良かった点は、人事分野での優先事項について多くの回答者が「いつも通りのビジネス」を最も重要視していることです。本年の報告書は人事のリーダーを対象に、現在および将来の優先事項について調査を実施しました。調査結果から分かる良かった点は、人事分野での優先事項について多くの回答者が「いつも通りのビジネス」を最も重要視していることです。

HR Outlook for 2017

 回答者は「コスト管理」を現在と将来の両方の最優先事項と考えています。その一方で、「タレントマネジメント」(2番目の優先事項)や「組織の迅速性と生産性」(3番目の優先事項)が将来の優先事項の上位に位置付けられています。このことから、厳しい経済情勢のもとでも、企業は将来の人財への投資に対する意識を持っていることが分かります。

HR Outlook for 2017

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「テクノロジーを扱う能力」と「企業文化」が人事アナリティクス導入上の2つの大きな障壁

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この記事の著者

宇田川 博文(ウダガワ ヒロフミ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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