アクセンチュアが今回発表した「テクノロジービジョン2019」は、今後3年間でビジネスに大きな影響をもたらすテクノロジーのトレンドを予測した年次調査レポート。

　レポートでは、「ポストデジタル時代の到来─次への備えはできているか」をテーマに、全世界6,600人以上の企業経営層やIT担当幹部を対象に行った調査の結果も紹介している。この調査では、回答者の79%が「ソーシャル、モバイル、アナリティクス、クラウドなどのデジタル技術は、部門ごとの導入期を経て、今では自社の技術基盤を支える中核になっている」と答えている。

　また、アクセンチュアは「テクノロジービジョン 2019」で、急速に進化する今日の情勢の下でビジネスの成功に不可欠な、5つの最新テクノロジートレンドを定義した。

“DARQ”の力

　分散型台帳（Distributed ledgers）、人工知能（Artificial intelligence）、拡張現実（extended Reality）、量子コンピューティング（Quantum computing）の4つのテクノロジー、略して“DARQ”は、企業に卓越した新機能を提供し、業界全体の再構築を可能にする。

「私」を理解せよ

　消費者から得られるデータを基に、企業は、テクノロジーによって裏付けられた一人ひとり固有の消費者像（テクノロジーアイデンティティ）を捉えることが可能になってきている。これらの生きた情報基盤は、次世代の消費者を理解する手助けとなるだけでなく、ポストデジタル時代において、体験に基づくカスタマイズされた関係を消費者と築く上でも、重要なカギとなる。

「ヒューマン＋」としての労働者

　スキルや知識に加え、テクノロジーによってもたらされる新たな能力を身につけることで、労働者一人ひとりが、より大きな力を発揮できるようになる。これをアクセンチュアでは「ヒューマン＋（プラス）」と呼び、企業は従業員の新しい働き方を支援していくことが求められているとしている。

自身を守るために全体を守る

　様々なモノやサービスがつながり、大きなエコシステムを形成している。エコシステムを活用したビジネスは、相互のつながりによって恩恵を受けることができる一方、つながりに起因するリスクにさらされることも増える。自社の製品やサービスのみセキュリティを強化しても、エコシステム内でセキュリティが脆弱な箇所が攻撃されることで、自社にも悪影響を及ぼす可能性を認識し、対策する必要がある。

マイマーケット

　利用者の全ての行動をリアルタイムで仮想化する「デジタルツイン」を、サービスの向上に活用することができるようになる。利用者と提供者の情報をどちらもデジタルツイン化し、AIを活用した高度な分析とマッチングにより、パーソナライズなサービスを即座に提供することができるようになる。

　4月18日に開催した「テクノロジービジョン2019」の発表会で、アクセンチュアの山根圭輔氏は「個別のテクノロジーに振り回されるのではなく、企業としての哲学や、差異化のためのオリジナルなストーリーを紡ぐことが、ポストデジタル時代の企業に求められています」と話した。

アクセンチュア株式会社 テクノロジー コンサルティング本部 インテリジェントソフトウェアエンジニアリングサービス グループ統括 マネジング・ディレクター　山根圭輔氏