両社は本取り組みにおいて、熱中症やインフルエンザの発生リスクを見える化することで、テナント企業がより安全・安心に利用できる物流施設の実現を目指すという。

　本ソリューションは、温度や湿度などの環境データを取得可能な2つのセンサーと、IoTプラットフォーム「Things Cloud」を活用し、熱中症やインフルエンザの発生リスクをリアルタイムに見える化。リスクの段階に応じてテナント企業・管理者が、施設内の温度コントロールや換気を行うことで、熱中症やインフルエンザの発生リスクを未然に低減できるとしている。

　また、本ソリューションで使用するセンサーは一定照度以上の光があれば可動するため、電池交換が不要。さらに、センサーは無線通信機能を備えているため、施設内のレイアウトを変更することなく導入できるという。

　両社は今後、本ソリューションの継続的な改善に取り組むとともに、大和ハウス工業が今後開発するマルチテナント型物流施設への導入を検討。また、物流施設内のサーキュレーターやシャッターと本ソリューションを連動させ、室内環境を自律的に制御・最適化する仕組みの構築や、AIなどを活用した物流施設のさらなる高付加価値化、維持運用メンテナンスの省力化、SDGsへの対応に向けた検討を進める予定だとしている。