栗田工業と日立製作所（以下、日立）は、製造業を主軸に、循環型社会を見据えた両社のソリューションの社会実装とエコシステムの構築に向けて協創を開始することに合意し、基本協定書（MOU）を締結した。

　これにより、栗田工業が保有する産業における現場接点や水処理・廃棄物削減技術、およびデジタルソリューションと、日立が保有する環境データの見える化・分析・制御技術といったLumadaソリューションや環境負荷低減技術などの技術・ノウハウを融合し、顧客にソリューションを提供していくという。

　一例として、食品工場などから製造副産物として排出される有機物を資源として捉え、両社の保有する資源アップサイクル／エネルギー回収技術、およびLumadaソリューションを活用した循環を証明する仕組みなどを組み合わせ、資源の持つ価値を引き出すサプライチェーンの構築を目指すとしている。

　また、両社は、継続して協創テーマの検討・協議を進めるとともに、日立のLumadaアライアンスプログラムを活用し、企業とのエコシステム構築にも取り組み、これに賛同する企業・団体を募る。これらの活動を通し、水資源の保全・改善や持続可能なエネルギー利用などの課題解決に取り組み、循環型社会の実現に貢献していくという。